近い将来、メディアの大再編が加速するのではないか――。7月下旬に報じられた、日本経済新聞社による英フィナンシャル・タイムズの国境を越えた買収劇以降、そんな話がまことしやかに語られるようになった。確かに、デジタルビジネスを軸としてグローバルで覇権を競おうとするオールドメディアの離合集散が、今後起きないとは言い切れない。だが世間では、具体性や根拠のない憶測ばかりが語られている観がある。「メディア大再編」は本当に加速するのだろうか。その真贋を探る。（取材・文／プレスラボ・小川たまか）

国境を越えた日経のFT買収
メディア大再編は加速するか？

デジタル化を軸とした「メディア大再編」は加速するのだろうか。その真贋を探る

 日経がFTを買収――。

 7月下旬、そのニュースは驚きを持って迎えられた。英国の著名な経済紙『フィナンシャル・タイムズ』（以下、FT）を運営するFTグループを、日本の日本経済新聞社が親会社のピアソンから買収したのだ。買収額は8億4400万ポンド（約1600億円）となった。

 FTは米国のウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）と並ぶ有力経済紙。1888年から長い歴史を持ち、クオリティへの信頼やブランド力は安定している。また近年では有料の電子版を成功させており、すでに購読部数（70万）のうち70％が電子版という。

 日経側は翌日の記事で、「日経とFTの組み合わせは、世界のビジネスメディアで大きな存在感を示すことにもなる」と書き、日経の電子版読者（43万）と合わせると有料読者数が合計93万となり、米ニューヨーク・タイムズ（91万）を抜いて世界トップになること、さらに新聞発行部数はWSJ（146万部）の2倍強となることを示した。新聞・雑誌などの紙メディアにとって、これはまさに脅威を覚えるニュースであった。

 ただ、当初世間では、日経とFTの「温度差」を指摘する声が上がっていた。世界的に知名度のある経済紙を手に入れた日経と比べ、FT側では新しいパートナーが「日経」であることに重きを置いていないのではないかという声だ。買収後もFTの編集権独立は明言されており、両社の取り組みがどこまで深いものになるかは未知数、という見立てである。

 とはいえ、この買収が国内メディアに一定の衝撃を与えたことは間違いない。あれから1ヵ月ほどが経過するなか、筆者の周囲では、「日経のFT買収を1つのきっかけとして、メディアの大再編が加速するのではないか」という、関係者の声が聞こえるようになってきた。新聞の社説などでも、そうした論調の記事を見かけることがある。