若手が動かない。若手が受け身で困っている。
若手をどう育てていいかわからない…。
はたして若手はやる気があるのだろうか。
企業の人事担当者やマネジャーは、20代の若手育成に悩んでいる。
「20代の成長環境」がある企業ランキング4位
(2020年、エン・ジャパン調査)に選ばれ、
学生からも「入社したい企業」として人気が高いサイバーエージェント。
そのサイバーエージェントで、2005年の人事本部長就任より、
のべ3000人以上の採用に関わり、300人以上の管理職育成に携わっている、
書籍『若手育成の教科書』の著者でもある曽山哲人氏に、
なぜ若手を育てる必要があるのかについて伺った。
(構成/ダイヤモンド社・和田史子、著者写真撮影/増元幸司)

書籍『若手育成の教科書』著者の曽山哲人氏に、なぜ若手を育てる必要があるのかを伺ったそもそもなぜ若手を育てる必要があるのか? Photo: Adobe Stock

そもそも何のための若手育成か

どうやって人が成長していけるのか。

「若手が自ら育つしくみ」について説明する前に、なぜ若手を育てる必要があるのかについて理解しておく必要があります。

そもそもなぜ、若手育成が大切なのでしょうか?

「優秀な人に辞めてもらいたくないから」
「特に若い人は成長を求めているから」
「魅力的な会社であると社員に感じてほしいから」

このように話す人事担当者の方がほとんどです。

もちろん、そういう気持ちもあると思いますが、どれも本質的ではありません。

私は次のように考えています。

成果を上げるために、育成がある。

先ほどの「辞めてもらいたくないから」といった理由では、「育成のための育成」に陥りがちです。

「わが社は若手を育てていますよ感」には注意が必要です。

あくまで会社の業績や未来の社会的インパクトなど、成果を上げることから逆算して考えると、人の才能を活かすほうが良い、だから人材育成は不可欠だというロジックなのです。

もっとシンプルに言い換えれば、育成とは、
人が育つことによって業績が上がるもの
でなければ、会社にとっても個人にとっても意味がないのです。

どんなに優秀であってもマネジャー一人で大きな成果を上げることはできませんが、マネジャーが自走環境を整えることで、メンバー一人ひとりが自走すれば、とてつもない成果を上げることは可能です。

研修などで、資格などのポータブルスキル習得ばかり教えても、人は成長しませんし、資格を取っただけでは業績も上がりません(業務に直接関わる資格は別です)。

この「成果を上げるものか」という視点は、若手育成を考える際に、多くの人事担当者が抜けがちです。

「若手が喜ぶから育成する」といった考えはいったん捨てましょう。

書籍『若手育成の教科書』28pより転載の図書籍『若手育成の教科書』28pより転載

また、以前の記事でも紹介しました、若手を育てるのではなく先に「抜擢」するというやり方も、「成果を上げるため」と考えれば、やらないという選択肢はないはずです。

安心していただきたいのは、この連載で紹介するのはいたってシンプルな「やり方」であるということ。

再現性があり、すぐに現場で活用できます。

「うちの会社には無理かな」と現段階では思っている方も、読み進めていくうちに「すぐやってみよう」となるはずです。

※本連載では、若手が自分で育つ「しくみ」や、自走するための「やり方」について、お伝えしていきます。(次回は12月1日公開予定)

曽山哲人(そやま・てつひと)
株式会社サイバーエージェント 常務執行役員CHO 曽山哲人氏

1974年神奈川県横浜市生まれ。上智大学文学部英文学科卒業。1998年伊勢丹に入社、紳士服部門配属とともに通販サイト立ち上げに参加。1999年、社員数が20人程度だったサイバーエージェントにインターネット広告の営業担当として入社し、後に営業部門統括に就任。2005年に人事本部設立とともに人事本部長に就任。2008年から取締役を6年務め、2014年より執行役員、2016年から取締役に再任。2020年より現職。著書は『強みを活かす』(PHPビジネス新書)、『サイバーエージェント流 成長するしかけ』(日本実業出版社)、『クリエイティブ人事』(光文社新書、共著)等。ビジネス系ユーチューバー「ソヤマン」として情報発信もしている。

2005年の人事本部長就任より10年で20以上の新しい人事制度や仕組みを導入、のべ3000人以上の採用に関わり、300人以上の管理職育成に携わる。毎年1000人の社員とリアルおよびリモートでの交流をおこない、10年で3500人以上の学生とマンツーマンで対話するなど、若手との接点も多い。