田舎暮らしの人気はシニア層だけでなく若者にも広がっている。「地方創生」を掲げて政府も支援に乗り出し、田舎暮らしを始めるための環境も充実してきた。ダイヤモンドQ編集部がそのノウハウを解説する。 

まずは、移住計画を立てる

憧れの「田舎暮らし」の実現へ<br />資金計画を綿密に立てよう!!

「いつかは自然豊かな田舎でのんびり暮らしたい」──。

 そんな憧れを実行し、成功させるには、周到な準備が必要だ。

 せっかく移住しても、地域社会になじめずに失敗するケースも少なくない。まず、情報収集を行いながら「田舎でどんな暮らしをしたいのか」という具体的なイメージを固めていく必要がある。

 テレビや雑誌でも田舎暮らしの特集を行うことが多いが、情報収集に便利なのが田舎暮らしの老舗専門誌の「田舎暮らしの本」(宝島社)。「住みたい田舎」ベストランキングは、移住先を選ぶのに参考になる。

 インターネットでは、2007年に地方公共団体と民間企業で立ち上げた一般社団法人移住・交流推進機構(JOIN)が運営する情報サイト「ニッポン移住・交流ナビ」が幅広い情報を網羅している。自治体が物件情報を提供する「空き家バンク制度」の登録情報を検索できる。

 電話や面接での相談なら、NPO法人ふるさと回帰支援センターが05年から移住相談業務を行っている。東京はJR有楽町駅前の東京交通会館、大阪は地下鉄堺筋線の堺筋本町駅近くのシティプラザ大阪にオフィスを設置。東京では34県のブースが設置され、うち15県が専従相談員を配置。気軽に相談に応じてくれる。年間約120回の移住セミナー・相談会を開催している。

 政府も15年3月に地方への移住関連情報や相談支援を行う窓口として、東京駅八重洲口近くに「移住・交流情報ガーデン」をオープンした。

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 ここでも自治体が移住相談会などのイベントを頻繁に開催。田舎暮らしを始めるためのノウハウをまとめた「地方移住ガイドブック」も配布しており、右表のステップを参考にして移住計画を進めるのがよいだろう。

「田舎暮らしの本」の柳順一編集長は「地域社会に入って共に暮らしていけるとイメージできるかどうかが重要」とアドバイスする。

 実際に現地に何度も足を運んでみて、移住先の土地柄や生活習慣などを十分に理解する必要もありそうだ。