キリンホールディングス

キリンホールディングス株式会社（以下、「キリン」）とソフトバンクグループ株式会社（以下、「ソフトバンクＧ」）が今年3月に取った「アクティビスト（物言う株主）」への対照的な対応は、新型コロナ危機がもたらした予想できない変化の中で、日本のコーポレートガバナンス（企業統治）の現状を切り取ったスナップショットのようである。

新型コロナウイルスの感染拡大で、ビールメーカーが苦境に陥っている。外出自粛の影響で、業務用が大不振。頼みの家庭用も、利幅の大きいビールから安価な新ジャンルへ消費がシフトし、窮地に立たされている。

キリンの2019年12月期決算は、純利益が前年同期比64％減の596億円と大幅減益となった。国内事業が堅調に推移したにもかかわらず、海外事業が足を引っ張った。今後の成長を健康事業に託すが、行政処分を受けるなど暗雲が立ち込めている。

「攻めのアサヒvs堅実のキリン」ビール戦争を予想する。決算書から読み解けることとは？

ファストフード業界で好調が続く吉野家とケンタッキーフライドチキン。共通点は敏腕マーケッターの招聘だ。業績が低迷する中で、“外の血”を入れるという苦肉の策が功を奏した。

2019年に早期・希望退職を実施した上場企業のデータを使い、「早期退職者数ランキング2019」を作成した。1位は富士通で2850人を削減。2位はルネサスエレクトロニクスで約1500人。3位、4位もそれぞれ早期退職者数が1000人を超えた。

2019年に早期・希望退職を実施した上場企業のデータを使い、「早期退職者数ランキング2019」を作成した。1位は富士通で2850人を削減。2位はルネサスエレクトロニクスで約1500人。3位、4位もそれぞれ早期退職者数が1000人を超えた。

ビール業界最大手のアサヒビールが、2020年からビール類の販売数量の公表を取りやめる。各社のシェア推計が困難になるとあって業界は騒然。キリンとの熾烈なシェア争いに負ける前に逃げ出したいというアサヒの思惑も見え隠れする。

全5回にわたってお届けする特集「就職人気企業ランキング2019夏」#3は、21年卒の理系男女のランキングだ。近年、理系人材は企業側からのニーズが高まっているが、学生たちはどの企業に関心があるのだろうか。

全5回にわたってお届けする特集「就職人気企業ランキング2019夏」#3は、21年卒の理系男女のランキングだ。近年、理系人材は企業側からのニーズが高まっているが、学生たちはどの企業に関心があるのだろうか。

アサヒ、キリン、サントリーに次ぐ、ビール業界4番手のサッポロビール。国内ビール消費量の減少に歯止めがかからない中で、メインブランド「黒ラベル」が伸び続けている理由は何か。高島英也社長に聞いた。

ビール業界の２トップであるアサヒグループホールディングス（ＨＤ）とキリンＨＤの2019年12月期第3四半期の決算が出そろった。酒類メーカーは人口減少に加えて「酒離れ」が追い打ちとなり、市場環境は厳しい状況が続く。ただ、今回の決算では２トップの明暗が分かれ、逆境をはねのけたキリンが微笑んだ。その差はどこにあったのか。

キリンホールディングス傘下のキリンビールとキリンビバレッジ、メルシャンで、5000人規模の人員再配置を行うことが分かった。キリンビールの早期退職の募集と並行して行われる。背景には、ホールディングス経営の変化と、いびつな人口ピラミッドの是正がある。

ワインの国内消費量が過去最高水準と好調だ。酒類全体が右肩下がりの中、ワインはここ10年で市場が1.5倍に拡大した。この潮流に乗るべく、大手ビールメーカーが注力するのは「日本ワイン」だ。

キリンホールディングスが、45歳以上の社員を対象に早期退職を実施することがダイヤモンド編集部の調べでわかった。2018年度決算で過去最高益をたたき出したにもかかわらず、人員整理に手をつける理由とは。近年、日本企業で増加している「先行実施」型の早期退職の実態に迫る。

キリンホールディングスがファンケルに約1300億円を出資すると発表して1ヵ月。ファンケルの株式を33％取得する手続きが9月6日に完了する見込みだ。キリンは今回の巨額投資で、「医と食をつなぐ事業」という新たな“第三の矢”の育成を目指すが、市場の反応は冷ややかだ。

生物系の研究のメインはいまや分子生物学である。そんな中でキリンだ。普通に考えたらアホ、元へ、無謀である。「キリンの研究がしたいんです」と何人もの先生に尋ねたが、難しいと言われ続けてきた。

日本人のビール離れが進み、市場の縮小が続く中、唯一の成長カテゴリーとみられていたのが「第3のビール」と呼ばれる新ジャンルだ。だがこの6月、その成長が「幻」だったと思わざるを得ない異変が起きた。

森保ジャパンがキリンチャレンジカップとブラジルで開催されるコパ・アメリカの2つの国際大会に挑む。しかし、日本サッカー協会は陣容が大きく異なる2つの代表チームを編成した。強化の観点からは疑問符がつく判断の背景には何があったのか。

18年度は最高益を達成したキリンホールディングス。3年をかけて不振海外事業をリストラし、国内事業を立て直した磯崎功典社長に、今後の成長戦略を聞いた。