キリンホールディングス

ワインの国内消費量が過去最高水準と好調だ。酒類全体が右肩下がりの中、ワインはここ10年で市場が1.5倍に拡大した。この潮流に乗るべく、大手ビールメーカーが注力するのは「日本ワイン」だ。

キリンホールディングスが、45歳以上の社員を対象に早期退職を実施することがダイヤモンド編集部の調べでわかった。2018年度決算で過去最高益をたたき出したにもかかわらず、人員整理に手をつける理由とは。近年、日本企業で増加している「先行実施」型の早期退職の実態に迫る。

キリンホールディングスがファンケルに約1300億円を出資すると発表して1ヵ月。ファンケルの株式を33％取得する手続きが9月6日に完了する見込みだ。キリンは今回の巨額投資で、「医と食をつなぐ事業」という新たな“第三の矢”の育成を目指すが、市場の反応は冷ややかだ。

生物系の研究のメインはいまや分子生物学である。そんな中でキリンだ。普通に考えたらアホ、元へ、無謀である。「キリンの研究がしたいんです」と何人もの先生に尋ねたが、難しいと言われ続けてきた。

日本人のビール離れが進み、市場の縮小が続く中、唯一の成長カテゴリーとみられていたのが「第3のビール」と呼ばれる新ジャンルだ。だがこの6月、その成長が「幻」だったと思わざるを得ない異変が起きた。

森保ジャパンがキリンチャレンジカップとブラジルで開催されるコパ・アメリカの2つの国際大会に挑む。しかし、日本サッカー協会は陣容が大きく異なる2つの代表チームを編成した。強化の観点からは疑問符がつく判断の背景には何があったのか。

18年度は最高益を達成したキリンホールディングス。3年をかけて不振海外事業をリストラし、国内事業を立て直した磯崎功典社長に、今後の成長戦略を聞いた。

海外事業のリストラを経て前期は最高益を達成したキリンホールディングス。新たな中期経営計画では何を狙うのか。

ここ数年、出荷量で最高記録を更新し続ける緑茶市場だが、2019年は金額ベースで過去最高を上回ることが確実視される。だが、大手が全戦力を投じる熾烈な競争は過熱する一方だ。沸き立つ緑茶市場の春の陣を追った。

“教訓”を得るにも時間差が出たということかもしれない。2018年度のビール各社の決算は、ここ数年大型Ｍ＆Ａを活発に行ってきたサントリーホールディングス（ＨＤ）、アサヒグループＨＤと、逆に封印したキリンＨＤとの間で、明暗が分かれた。

2015年度にブラジル事業の減損により上場来初の当期赤字に陥ったキリンホールディングスが、復活を果たしそうだ。けん引役となったのは、長年海外の陰に隠れてきた国内事業だった。

自宅で本格的な生ビールを楽しめるキリンのサブスクリプションサービス「ホームタップ」。2017年にスタートし、開始早々申し込みが殺到したが、ビールサーバーの改良のため18年は新規会員募集を休止。19年1月から満を持して募集を再開した。他社との熾烈なシェア争いや価格競争にさらされ続けるビール業界でキリンが見出した、意外な突破口とは。商品開発研究所の落合直樹主査に話を聞いた。

大手ビール4社の2019年の事業方針が出そろった。各社に共通するのは、ビールより安い新ジャンル商品への注力だ。10月の消費増税への対応策だが、ビールと遜色がない味わいを追求する新ジャンルの強化は、ビール類市場全体の縮小を加速させかねないリスクをはらむ。

その小型マシンは、日本のビール文化を変える“チェンジメーカー”となるだろうか。キリンビールが開発し、2018年3月から全国の飲食店への展開を始めたビール専用ディスペンサー「Tap Marche（タップマルシェ）」のことだ。

ここ数年、国内メーカーの高級ウイスキーの終売や休売が相次いでいる。先日はキリンビールが2019年春をめどに主力ウイスキー「富士山麓　樽熟原酒50度」の販売を終えることを公表している。これらの原因は“ウイスキーの原酒不足”といわれるが、なぜこんな状況になってしまったのか。