吉野聡

前回、ストレスチェックの結果を「職場の課題解決」に生かそうとしているIT系企業A社の事例をお話した。その話しをもう少し続けよう。

ストレスチェック制度の実施企業の多くが、組織の課題には目を向けていない。これでは、せっかくコストをかけて実施したストレスチェックが十分に生かされないことになる。今回は、ストレスチェックの結果を組織の課題解決につなげようとする企業の事例を紹介する。

ストレスチェック制度施行初年度が終わった。制度施行2年目となる今年は1年目の経験をふまえて、職場のメンタル強化に向けて、より実効の上がる運用を検討するべきだろう。その際のポイントを考えてみよう。

2015年12月にスタートした「ストレスチェック制度」。従業員50人以上の事業所を対象に義務づけられたが、11月30日で初年度が終わる。この日までに「ストレスチェックを実施する」のが決まりだ（面接指導や労基署への届出等は、その後でかまわない）。本稿では、少し早いが初年度を振り返り、経過と問題点を考えてみたい。

ストレスには、自分にとって嫌なもの、自分の心身の健康を害する存在、といったマイナスのイメージがあるが、それは必ずしも正しくない。逆にストレスは、人を成長させる存在でもある。ストレスチェック制度の施行を前に、まずストレスとは何かを知っておこう。連載第2回はストレスについての重要な3原則について解説する。

今年12月から、従業員50人以上の事業場を対象に1年に1回の「ストレスチェック」が義務化される。本連載では、本当に会社のためになるストレスチェックの実施について、精神科産業医である新宿ゲートウェイクリニックの吉野聡院長が解説する。