古嶋 雅史

アクセンチュア
こじま・まさふみ/アクセンチュア 通信・メディア・ハイテク本部 メディアエンターテイメント統括 マネジング・ディレクター。京都大学工学部卒。1999年にトーマツコンサルティング(現デロイトトーマツコンサルティング)入社。同社の情報・メディア・通信グループ統括パートナーを経て、2011年にアクセンチュア入社。アクセンチュアではメディア・エンタテイメント業界統括として、メディア・エンタメ企業をはじめ、通信やハイテク企業に対するサービス事業検討も手掛ける。また、当業界に絡む政策提言を、総務省や経済産業省、内閣府等に対して継続的に実施。主な共著「パブリックディプロマシー戦略」など。
第4回
日本企業にとってのカジノ解禁によるビジネスチャンス
古嶋 雅史
統合型リゾートによる経済的な波及効果を、一部の企業のみでなく、多くの日本企業が実感できるようになってこそ、意味のある取り組みだ。今回は、日本企業にとってどんなビジネスチャンスがあるのか、という点に注目して話したい。
日本企業にとってのカジノ解禁によるビジネスチャンス
第3回
ラスベガス、マカオ、シンガポール。カジノ主要都市は、それぞれ収益モデルが違う
古嶋 雅史
日本でカジノを含む統合型リゾートを作るとしたら、ラスベガス、マカオ、シンガポールのどのビジネスモデルを採用するのがふさわしいか。それとも新たなビジネスモデルが必要か。3大都市の収益構造を比較しながら考える。
ラスベガス、マカオ、シンガポール。カジノ主要都市は、それぞれ収益モデルが違う
第2回
日本のギャンブル依存率は世界で突出!日本で統合型リゾートは解禁すべきか?
古嶋 雅史
カジノの解禁是非の議論において、必ず出てくる大きな論点として「ギャンブル依存症」の問題がある。日本では先進国として国民のギャンブル依存率が高いが、カジノが解禁されればその比率はさらに高まるのだろうか。
日本のギャンブル依存率は世界で突出!日本で統合型リゾートは解禁すべきか?
第1回
【新連載】日本にとってカジノは何を生み出すか
古嶋 雅史
今年4月、安倍首相が日本の現職総理大臣として、カジノについて初めて前向きに言及したことから、カジノ解禁に向けて本格的に前進するのではないかと期待が高まっている。本連載では、賛成、反対それぞれの主張の根拠を客観的な事実から説明し、カジノと統合型リゾート(IR)産業の可能性を考える。
【新連載】日本にとってカジノは何を生み出すか
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