太田 肇
そりゃ家庭も学校も辛いわけだ…「小さいグループ」ほど人を不幸にしやすいワケ
2000年に施行された、地方分権一括法は、国と地方の関係をこれまでの上下・主従関係から、対等・協力関係へと転換するための法律だ。住民に密着した行政サービスが提供できるというメリットの反面、首長が多くの権力を手中にしたことで、数々の問題も散見された。これは、我々に身近な学校や家庭にも共通する問題だという。※本稿は、太田 肇『日本型組織のドミノ崩壊はなぜ始まったか』（集英社新書）の一部を抜粋・編集したものです。
ジャニーズ、ビッグモーター、日大アメフト部…同じ年に闇を暴かれた組織の共通点
ジャニーズの性加害、ビッグモーターの不正、日大アメフト部の大麻汚染……。かつては見過ごされてきたスキャンダルが、2023年に次々と表面化した。突然それらが世間に露呈したのは、社会に大きな変化が起きたからだと筆者は考える。これからは日本企業的な忖度（そんたく）はなくなり、大組織も告発に晒される時代になっていくという。※本稿は、太田 肇『日本型組織のドミノ崩壊はなぜ始まったか』（集英社新書）の一部を抜粋・編集したものです。
そりゃ成長しないわ…日本企業で「リスクを避ける打算的な社員」が増えたワケ
「がんばっても報われない」と感じ、やる気を失う会社員が増えている。背景にあるのは、日本企業特有の「共同体型組織」の構造的な問題だ。あいまいな評価、減点主義、人事制度の硬直化……。それらが社員の自主性や責任感を奪い、「何もしないのが得」という空気を生み出している。もはや、末期状態ともいえる日本型企業にメスを入れる。※本稿は、太田 肇『日本型組織のドミノ崩壊はなぜ始まったか』（集英社新書）の一部を抜粋・編集したものです。
「挑戦を恐れない会社」「自由にチャレンジできる職場」などの言葉がそこかしこで見られます。しかし、日本の社会や企業は「挑戦しないほうが得」な構造になっているといいます。本稿は、太田肇著『何もしないほうが得な日本 社会に広がる「消極的利己主義」の構造』（PHP新書）の一部を抜粋・編集したものです。
企業の不祥事、長時間残業、低い生産性、イノベーションの低迷など、今日の日本企業が抱える課題には、共通する病根として「個人の未分化」がある──近著『なぜ日本企業は勝てなくなったのか: 個を活かす「分化」の組織論』で、こう主張する同志社大学教授の太田肇氏に、その真意と問題の解決策を聞いた。（構成／編集部・大坪亮）
