巽 直樹
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巽 直樹

アクセンチュア 素材・エネルギー本部マネジング・ディレクター

たつみ・なおき/中央大学法学部卒、東北大学大学院経済学研究科博士課程修了、博士(経営学)。東洋(現三菱UFJ)信託銀行、東北電力、インソース執行役員、新日本(現EY新日本)監査法人エグゼクティブディレクター、KPMGコンサルティング プリンシパルなどを経て、現職。この間、学習院大学経済学部特別客員教授などを歴任。著書は『まるわかり電力デジタル革命 EvolutionPro』(日本電気協会新聞部)、『カーボンニュートラル もうひとつの“新しい日常”への挑戦』(日本経済新聞出版)、『ローカルグリーントランスフォーメーション』(エネルギーフォーラム)など多数。国際公共経済学会理事、立命館大学大学院経営管理研究科(ビジネススクール)客員教授なども務める。

もはや「無理ゲー」?温室効果ガス排出削減の国際合意が迷走!COP28の結末を予想
巽 直樹
G20や国連などの国際会議の舞台で、温室効果ガス排出削減対策に関する合意形成が迷走している。11月にUAE(アラブ首長国連邦)で開催されるCOP28(第28回気候変動枠組条約締約国会議)でもタフな議論の展開が予想される。近年の迷走ぶりを振り返るとともに、COP28の結末を予想する。
もはや「無理ゲー」?温室効果ガス排出削減の国際合意が迷走!COP28の結末を予想
脱炭素へ「補助金世界大戦」勃発!官民150兆円投資の日本に勝ち目はあるか?
巽 直樹
主要先進国では、2050年カーボンニュートラル達成のための脱炭素や気候変動対策に向けた大規模な補助金による政策支援が次々と打ち出され、「補助金世界大戦」の様相を呈している。
脱炭素へ「補助金世界大戦」勃発!官民150兆円投資の日本に勝ち目はあるか?
脱炭素社会に向け「GX推進法」成立、20兆円規模の国債発行も実効性は未知数の理由
巽 直樹
GX(グリーントランスフォーメーション)推進法が国会で成立した。脱炭素社会の実現に向けた重要な一里塚ではあるが、国民の理解は追いついているのか。GX分野の専門家が、世界的な金融不安や米国の反ESGの動きと絡め、見通しを解説する。
脱炭素社会に向け「GX推進法」成立、20兆円規模の国債発行も実効性は未知数の理由
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