
2025.4.2
世界は「脱炭素から低炭素」へ!?米トランプ大統領再選、金融大手が銀行同盟から相次ぎ離脱…「大転換点の2025年」にも
各国のエネルギー安全保障や国際競争力の維持のためには「脱炭素」ではなく「低炭素がちょうどよい」という認識で世界は落ち着くのであろうか。「大転換点になった2025年」と見なされる可能性もある今年、世界の様々な動向から、ますます目が離せな…
アクセンチュア ビジネスコンサルティング本部マネジング・ディレクター
たつみ・なおき/中央大学法学部卒、東北大学大学院経済学研究科博士課程修了、博士(経営学)。信託銀行、電力会社、複数のベンチャー企業、監査法人アドバイザリー部門、監査法人系コンサルティング会社などを経て、現職。この間、学習院大学経済学部特別客員教授などを歴任。著書は『まるわかり電力デジタル革命 EvolutionPro』(日本電気協会新聞部)、『カーボンニュートラル もうひとつの“新しい日常”への挑戦』(日本経済新聞出版)、『ローカルグリーントランスフォーメーション』(エネルギーフォーラム)など多数。国際公共経済学会理事なども務める。
2025.4.2
各国のエネルギー安全保障や国際競争力の維持のためには「脱炭素」ではなく「低炭素がちょうどよい」という認識で世界は落ち着くのであろうか。「大転換点になった2025年」と見なされる可能性もある今年、世界の様々な動向から、ますます目が離せな…
2025.2.4
大きな政治的転換に取り掛かったアメリカと、矛盾が一気に噴出しているドイツ。「エネルギー政策における失敗」は国家を傾かせるインパクトを秘めていることを改めて教えてくれる。エネルギーの専門家が両国を比較して論評し、米大統領令のエネルギ…
2024.12.10
2025年のエネルギー業界の重要テーマは米国によるエネルギー政策の大変更、それによりもたらされる世界へのさまざまな影響である。日本のエネルギー・環境政策にどのような影響があるのか。当面は米国の動向をいやが上にも注視するしかない。エネル…
2024.12.3
2025年のエネルギー業界の重要テーマは米国によるエネルギー政策の大変更、それによりもたらされる世界へのさまざまな影響である。日本のエネルギー・環境政策にどのような影響があるのか。当面は米国の動向をいやが上にも注視するしかない。エネル…
2024.9.24
第7次エネルギー基本計画策定に向けた政府の各種会合での議論に注目が集まっている。9月27日には自民党総裁選挙の投開票も控えており、エネルギーに関連するものについての議論にも熱が帯びると期待している。
2024.7.23
今年は世界中の国・地域で、今後の政治の方向性を大きく左右する「選挙イヤー」であることが、各所で話題になっている。7月に入り、いよいよ後半戦へと突入。14年ぶりの政権交代が起きた英国のエネルギー政策の方向性について考察する。
2024.5.28
国のエネルギー基本計画の改定議論が本格的にスタートした。国連のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)が求める「2035年に60%削減(19年比)」を目標とした電源構成が検討されると一般的にはみられているが、何がポイントになってくるのか。
2024.3.26
エネルギー問題における将来の見通しを持つためにも、世界の政治イベントの情勢分析が欠かせない上に、結果がもたらす意味を理解しておく必要がある。今年欧米で控える選挙とその影響予想を整理しておきたい。
2024.1.30
能登半島地震で改めて注目が集まった原子力発電。COP28での議論でも分かったように世界は原発推進のメガトレンドにある。日本はどうするのか。
2023.11.28
来年のエネルギー業界の重要な話題について国内と海外でそれぞれ5つずつ選び、2回に分けてお届けする「2024年エネルギー業界の超重要テーマ」の後編。今回は海外の話題を取り上げる。
2023.11.21
来年のエネルギー業界の重要なテーマについて国内と海外でそれぞれ5つずつ選び、「2024年エネルギー業界の超重要テーマ」として、2回に分けてお届けする。前編の今回は国内のエネルギー業界だ。
2023.9.19
G20や国連などの国際会議の舞台で、温室効果ガス排出削減対策に関する合意形成が迷走している。11月にUAE(アラブ首長国連邦)で開催されるCOP28(第28回気候変動枠組条約締約国会議)でもタフな議論の展開が予想される。近年の迷走ぶりを振り返る…
2023.7.18
主要先進国では、2050年カーボンニュートラル達成のための脱炭素や気候変動対策に向けた大規模な補助金による政策支援が次々と打ち出され、「補助金世界大戦」の様相を呈している。
2023.5.16
GX(グリーントランスフォーメーション)推進法が国会で成立した。脱炭素社会の実現に向けた重要な一里塚ではあるが、国民の理解は追いついているのか。GX分野の専門家が、世界的な金融不安や米国の反ESGの動きと絡め、見通しを解説する。
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