ウリケ・シェーデ
昭和な大企業が株式市場にくらった制裁「コングロマリット・ディスカウント」とは？
1970～90年代、日本の製造業は「高品質」「信頼」「ハイテク」を武器に世界の頂点へと上り詰めた。しかし、行きすぎた多角経営により、多くの企業は足元をすくわれ、いまだ「失われた30年」から抜け出せずにいる。そうした日本企業にはびこる“悪しき企業マインド”とは？長年日本経営を研究し続けてきた、経営学者のウリケ・シェーデ氏の解説と共に紐解いていこう。※本稿は、ウリケ・シェーデ著、渡部典子訳『シン・日本の経営 悲観バイアスを排す』（日経BP 日本経済新聞出版）の一部を抜粋・編集したものです。
実を言うと、終身雇用はもうだめです。
高齢化や人口減少を背景に、日本の生産年齢人口は2050年には5000万人を切ることが予測されている。こうした中、企業間での「人材争奪戦」はすでに始まっている。経営学者のウリケ・シェーデ氏によれば、このことは企業の刷新や改革を行い、優秀な人材を集める絶好のチャンスになるという。※本稿は、ウリケ・シェーデ著、渡部典子訳『シン・日本の経営 悲観バイアスを排す』（日経BP 日本経済新聞出版）の一部を抜粋・編集したものです。
「失われた30年」は日本の思春期…中国・韓国への「敗北」を気にしても仕方ないワケ
先行きが不透明で将来の予測が困難な時代、デジタル後進国と呼ばれる日本において、企業は「DX」をどう活かせば、新たなビジネスチャンスを掴むことができるのか。日本銀行や財務省で研究員を歴任し、日本経営を知り尽くした経営学者ウリケ・シェーデが解説する。※本稿は、ウリケ・シェーデ著、渡部典子訳『シン・日本の経営 悲観バイアスを排す』（日経BP 日本経済新聞出版）の一部を抜粋・編集したものです。
