丸木 強

アクティビスト

株式会社ストラテジックキャピタル代表取締役。1982年東京大学法学部卒業。野村證券株式会社入社後、主に日本企業や政府関係機関の資金調達案件の引受、大型民営化企業のIPO、邦銀への資金注入に際しての政府関係機関のアドバイザー、米国企業の日本の上場子会社に対する公開買付代理人などの業務を担当。1999年、株式会社M&Aコンサルティング(後のMACアセットマネジメント)の創業メンバーの一人として、日本初となるアクティビストファンドの運用に従事。2012年に株式会社ストラテジックキャピタルを設立、代表取締役に就任、同年12月からアクティビスト戦略のファンド運用を開始。国際コーポレート・ガバナンス・ネットワーク(ICGN)メンバー。

現金を貯め込む日本企業に喝!東証「PBR改革」のキモは資本コストだ
丸木 強
アクティビスト(モノ言う株主)が「現金や有価証券を貯め込むこと」に神経質になる理由とは?それは企業が資本コストを無視し、株主の期待に沿えていないことを意味するからだという。東京証券取引所は昨年3月、PBR1倍以下の企業に「資本コストと株価を意識した経営を」という強い要請を行い話題になったが、それでもやらない日本企業は少なくないようで──。本稿は、丸木 強『「モノ言う株主」の株式市場原論』(中公新書ラクレ)の一部を抜粋・編集したものです。
現金を貯め込む日本企業に喝!東証「PBR改革」のキモは資本コストだ
買収防衛策は「バーゲンセールの貼り紙」モノ言う株主が断言する理由
丸木 強
日本の株式市場には、独特の慣習が少なからず存在する。その一つが、経営者の保身のためともいえる買収防衛策だ。株主を含めたすべてのステークホルダーが不利益を被っている手法と実態について、日本屈指のアクティビストが徹底解説する。本稿は、丸木 強『「モノ言う株主」の株式市場原論』(中公新書ラクレ)の一部を抜粋・編集したものです。
買収防衛策は「バーゲンセールの貼り紙」モノ言う株主が断言する理由
「モノ言う株主」はカネの亡者なのか?アクティビストが日経新聞に全面広告を出したワケ
丸木 強
過剰な内部留保、天下り、開発や新規事業に消極的……多くの問題を抱える日本企業相手に「社長はおやめになったほうがいい」と直言するのがアクティビスト=「モノ言う株主」という存在だ。非の打ちどころのない会社ではなく、あえて改善点の多い会社に投資してきたアクティビストの代表格である著者が、自らの哲学を明かす。本稿は、丸木 強『「モノ言う株主」の株式市場原論』(中公新書ラクレ)の一部を抜粋・編集したものです。
「モノ言う株主」はカネの亡者なのか?アクティビストが日経新聞に全面広告を出したワケ
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