ＧＰＩＦも日銀も
拡大するインデックス運用

 ＧＰＩＦ（年金積立金運用管理独立行政法人）が、近年、株式投資を拡大している。そのＧＰＩＦの株式投資は、大きな部分をインデックス運用が占めている。

 また、日本銀行は、現在すでにＧＰＩＦに次ぐ日本株の大手保有主体となり、今後しばらく年間6兆円といういささか常軌を逸したペースで日本株を買う予定だが、彼らが株式を買う手段はＥＴＦ（上場型投資信託）であり、ＥＴＦの大半がインデックス運用である。

 つまり、ＧＰＩＦを通じても、日銀を通じても、インデックス運用が拡大している。

 インデックス運用とは、公表されている株価指数（＝インデックス）と同じ銘柄と投資ウェイトで株式等を保有する運用方法で、（1）市場の概ね平均的なリターンが得られること、（2）運用手数料が低廉であること、（3）株価指数に連動するので運用状況を把握しやすいことなどのメリットを持っている。

 他方、インデックス運用で運用される資金は、公表されている株価指数と同様の銘柄と投資ウェイトを機械的に保有するだけなので、（1）正しい株価を発見する意味での株価形成に貢献していない、（2）他人の判断によって形成された株価にただ乗りしている、（3）個別銘柄の株価形成を歪めることがある、（4）積極的に個々の銘柄を評価しようとする運用（「アクティブ運用」と呼ばれる）をビジネス的に圧迫することで正しい株価形成を阻害している、といった批判がある。

 インデックス運用が拡大すること、さらにもう一歩進めて、インデックス運用を行う商品に個人や機関投資家が投資することの影響と可否について、どう考えたらいいのか。