大成建設は2000年からの5年間でＩＴコストを30%削減し、情報システムの再構築と業務改革を並行して実施した。一連の改革をＣＩＯとしてリードし、ＣＩＯを離れた今も、積極的にＩＴ部門のリーダーに向けて情報発信を行う、大成ロテック常勤監査役の木内里美氏に、ＣＩＯに求められる役割について聞いた。
「ＩＴコスト30％削減」を掲げて始まった情報システムの見直し
きうち・さとみ／大成ロテック株式会社 常勤監査役。1947年生まれ。1969年大成建設に入社し、土木設計部、土木情報技術部長を経て、2001年に社長室情報企画部長に就任。2005年、同社社長室理事情報企画部長兼大成情報システム代表取締役社長。2008年6月から現職。Photo by Jungae Lim
――木内さんは、土木設計部のご出身ですが、そこからＩＴ部門に移り、メインフレームの廃止やアウトソーシングの導入などの改革を実施して大成建設のＩＴ支出を30％削減されました。
2000年に、全社横断でＩＴコスト見直しのタスクフォースができました。当初はそこに、土木部門の代表として参画していたのですが、翌2001年に事実上のＣＩＯとして社長室情報企画部に異動し、改革に取り組むことになりました。
ところが、「ＩＴコストを2005年までに30%削減せよ」という目標だけで、情報システムのあるべき姿については具体化された詳細な議論がされていませんでした。まずは、今後の大成建設の情報システムはどうあるべきかというシナリオを作るところから始めました。
――土木設計がご専門で、情報システムの経験はなかったとうかがいます。いきなりＣＩＯとして全社的なプロジェクトを任され、どのように進めたのでしょうか？
何もわからない状態から始めたので、土木設計と同じ感覚で進めようとしたのが結果的に良かったと思います。
まず、全体像をデザインし、それから各パーツのデザインに入りました。土木設計では当たり前のやり方ですが、それまでのＩＴ部門では、全体像のないまま各パーツのデザインを積み上げることが多かったのです。しかしそれでは無駄が多くなりますし、共通コンセプトを貫いたシステムはできません。
――具体的には、どのようにコスト削減を実施されたのでしょうか？
メインフレームを廃止して、オープンなシステムに移行することで、開発や運用のコストを下げました。また、アウトソースの活用や、ベンダーとの料金交渉も努めて行いました。ベンダーから提示されたソフトウェア保守の費用などは、そもそも根拠がはっきりしない状態で設定されているので、交渉次第でいくらでも下がります。土木や建築での調達では、価格の根拠を突きながら交渉するのは当たり前のことなのに、ＩＴ投資ではほぼ言い値だったというのには驚きました。
