鉄道各社によって、「列車非常停止警報装置」「車内非常通報装置」「踏切支障報知装置」など、非常時に列車を停止させるための装置やボタンを押した後の各社の対応マニュアルなどが異なるため、管内の各鉄道会社へそれぞれの対応手順などを確認されることをお勧めする。

 対応手順によって、出動場所が異なったり、現場対応に必要な消火栓からの取水位置、または、線路へホースを渡す活動の必要性も考えられ、管轄の常備消防だけでなく、地元消防団との連携訓練も必要になると思う。

列車火災による有毒ガスの発生など人体への危険

 電車車両内で火災が発生した場合、下記のビデオなどにもあるように乗客のほとんどは避難を始めるが、一部の乗客はスマートフォンなどで火災の動画撮影を始める。もし、これが爆発前の導火線的な火災であったら、直近の撮影者は爆発による重症、または、死亡することが予想される。

(出典:YouTube「Hong Kong subway fire at Tsim Sha Tsui station.」)

 爆弾ではなく放火であったとしても、火災が拡大延焼し、鉄道施設内が濃煙に包まれれば、一酸化炭素やさまざまな有毒ガスの発生を吸引することになる。乗客はその場で次々に倒れ、逃げ遅れが多数発生し、鉄道会社関係者や消防・警察等の消火・救助対応関係機関の活動にも大きな支障を来す。

 小田急電鉄広報課によると、車両のステンレスボディ部分は燃えないが、直接、窓に火炎が吹き付けられるような状態になれば、窓が割れて車両内のシートや広告、乗客の衣類や持ち物などに延焼する危険性があること。

 列車車両内の燃焼物や塗料等の構成材料によっては、量と材料の特性にもよるが人体に危険な有毒ガスを発生し、避難が遅れれば大惨事に繋がる恐れがある。