教育界をあげて子どもの学力向上に取り組めば、塾に行く必要性は自然に下がっていくはずだ。同質性が低く、激しい進学競争のある大都会においては塾の役割をある程度認めざるをえない。が、塾に行けるのは比較的中・高所得者の家庭であるので、塾の役割は小さくしていくべきだ。

 勉強以外の習い事についてはあくまでも個人の文化・芸術・スポーツ活動であるため、家庭の経済力に依存することになる。が、親は自分の意思を子どもに押しつけるのではなく、何を習わせるか子どもとよく話し合って決断を下してほしい。

一読のすすめ

 学校教育にかかる費用についてはよく比較されているが、塾や習い事の費用まで含めたトータルでの教育関連費という視点は、これまであまり検討されてこなかったのではないだろうか。各種データの分析によって、本書では現在の日本の教育の姿が浮き彫りにされている。本書を活用し、ぜひ各家庭にとって最適な道を探してみてほしい。

評点(5点満点)

著者情報

橘木俊詔(たちばなき・としあき)

 1943年兵庫県生まれ。小樽商科大学卒業、大阪大学大学院修士課程修了、ジョンズ・ホプキンス大学大学院博士課程修了(Ph.D.)。京都大学経済学部教授、同志社大学経済学部教授を経て、現在京都女子大学客員教授、京都大学名誉教授。その間、仏米英独で教育・研究職。2005年度日本経済学会会長。専攻は経済学。

 著書に、『格差社会』(岩波新書)、『女女格差』(東洋経済新報社)、『早稲田と慶応』(講談社現代新書)、『学歴格差の経済学』(共著、勁草書房)、『東京大学』(岩波書店)、『教育と格差』(共著、日本評論社)、『灘校』(光文社新書)、『日本の教育格差』(岩波新書)、『京都三大学 京大・同志社・立命館』(岩波書店)、『三商大 東京・大阪・神戸』(岩波書店)、『学歴入門』(河出書房新社)、『公立 vs 私立』(ベスト新書)、『ニッポンの経済学部』(中公新書ラクレ)、『実学教育改革論』(日本経済新聞出版社)、『プロ野球の経済学』(東洋経済新報社)など多数。

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