それでも発注元に対し、「何があってもリスクを負い切れる」という絶対的な信頼を示すためには強固な財務基盤が不可欠というわけだ。そうでないと、特に大型案件では受注自体がおぼつかなくなる。

 加えて日揮は独立系。三菱商事が大株主として付き、同社出身者を社長に迎えた千代田化工や、三井グループの東洋エンジと違って、もしものときに救済を頼めるよりどころがない。製造業のように設備投資を必要としない分、財務の健全化に傾注できる面もある。

「さすがに心もとない。資本政策も考えなければならない」

 一方、役員がこう吐露するのが東洋エンジだ。プロジェクトに問題が生じ、2017年度は180億円の最終赤字に転落する見込み。自己資本比率は17年4~12月期に10.8%まで低下した。「やはり三井グループに第三者割当増資を頼むことになるのか」。同社の動向をエンジ関係者は固唾をのんで見守っている。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 新井美江子)