その後、奥さんが働きに出る必要があるのか、検討することにしました。確かに、幼児教育無償化といった話もありますが3歳からで、まだ適用になりませんし、働きに出ることで子どもを保育園に入れる必要があります。そうするとおのずと支出は増えますから、どちらが効果的なのか迷うところです。

生活費の7.5ヵ月分を
貯蓄してからがベスト

 当然、投資が悪いわけではありません。逆に、今の時代には資産形成に不可欠であるとさえ思っています。ただ、知識がなかったり、準備できていなかったりといった段階で始めてしまうと、失敗につながってしまうのです。

 iDeCoにしろ、つみたてNISAにしろ、たとえ国が勧める積立投資とはいえ、投資資金は余剰資金があることが条件ですし、そもそも毎月の家計が黒字でなければやるべきではありません。

 安定した生活を送るためなのはもちろんのこと、職を失ったときなどにも対応できるような生活防衛資金も必要ですから、最低でも生活費の7.5ヵ月分に当たる貯蓄ができた段階で始めるのが理想だといえます。

 とはいえ、それだけの金額を貯蓄するのは簡単ではありません。そこで、毎月の家計が黒字であることを前提に、黒字部分の一部を貯蓄し、それと並行して積立投資もするというのがいいやり方だと考えています。

 焦って始めて家計を台無しにしては、積み立て投資の意味がありません。準備を進めた上で取り組むことが肝心だといえます。

(家計再生コンサルタント 横山光昭)