「日本株式会社」による株式持ち合いの解消が、投資の好機をもたらしている。任天堂に目を向けてみるといい。任天堂の株価は、市場全体やソニーなど競合勢をアンダーパフォームし、昨年1月につけたピークから4割近い時価総額が失われた。しかも、家庭用ゲーム機「スイッチ」が人気を集めているにもかかわらずだ。任天堂は2017年3月の発売以降、3230万台のスイッチを販売。これはソニーの「プレイステーション4(PS4)」など、他の人気ゲーム機が同程度の段階で達成した販売実績に匹敵する水準だ。だが、この力強い成長が失速するとのもっともな懸念も存在する。スイッチが外部のゲーム制作会社から人気作品を確保できなかった場合にはなおさらだろう。だが、任天堂が87億ドル(約9600億円)相当の純キャッシュを抱えていることを無視するのは賢明ではない。これは時価総額の約4分の1に相当する規模だ。
任天堂ついに「ゲームオン」か 統治改革が後押し
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