不動産業者の食いものにされないための「自宅教育」とは
自宅投資にも教育は必要だ。知識があるのとないのとでは、「儲け」の差は数千万円にもなるからだ(写真はイメージです) Photo:PIXTA

動画教育の時代から
取り残される「自宅購入教育」

 今や動画教育の時代である。大学受験の予備校は人気講師の授業を日本全国いつでも見られるようになった。受験だけではない。大学教育も、社員教育も、資格教育も、スポーツを教えるのも、動画で効率的にできるようになった。

 通常の講演やセミナーなどはプレゼン形式を取る。こうしたものについても、テキストだけよりプレゼンの動画があればより理解しやすい。

 そんな時代に、人生で一番大きな買い物である自宅の購入に関する教育だけが取り残されているのは変な話だ。自宅は1つしか買えない。だからこそ買うのに失敗しないことが重要になる。そうするために、どんな基準で物件を選び、住宅ローンのリスク管理をどのようにし、税制を有利に使って、家を買いたいものだ。これまで、それを教えてくれる人はいないに等しかった。自社の物件を売る人以外は、である。

 自社の物件を売りたい営業マンは、住宅ローンの斡旋も税制も親切に教えてくれる。しかし、彼らが売っている物件がいいかどうかを客観的に判断することはもちろんできない。自分の都合で、売るための手段として親切にしているだけだ。情報は物件と紐付きなのだ。それにもかかわらず、「あの人は親身になってくれる」などと情に流されているようでは、いい物件にたどり着くことはできない。いい物件というのは、ある基準に基づいてすべての物件の中から選ばれるものだからだ。

 筆者は、自宅マンション購入を成功に導く「7つの法則」を紹介した著書を執筆し、ベストセラーになった。これをベースとして、条件付きで成り立つ様々な「プチ法則」が、当連載などから生まれた。自宅を投資と見立てるアプローチに、反論を唱える人は後を絶たなかった。しかし、これらの法則を信じて実行に移した人は、平均で2200万円も純資産を増やした。この間、家賃を払っていたとすると、現金で3000万円以上の差が出ていることになる。この金額は生涯年収の1割をはるかに超えている。