幼稚園から大学院まで、世界中の教室にテクノロジーが着実に導入されている。学校でのテクノロジーの活用は米教育省などが強力に支持している。教育現場でテクノロジーは有益なツールというのが一般的な見方で、必需品という見方さえある。ただ教室でテクノロジーを活用することに批判的な人もいる。こうした人々は、デジタル機器が導入されれば、特に低学年では教師と生徒がやり取りする時間がなくなるのではないかと心配し、低所得家庭の生徒の成績格差を縮小する上でのテクノロジーの有効性を疑問視している。学習政策研究所の社長兼最高経営責任者（CEO）のリンダ・ダーリング＝ハモンド氏は生徒を教育し、その後の人生に備えさせる上で新たなテクノロジーは欠かせないと主張している。一方、教育ジャーナリストで作家のナタリー・ウェクスラー氏は、現状の教室でのテクノロジーの使い方について、多くの生徒、特に低所得家庭の生徒の教育に悪影響を及ぼしていると話す。