貯蓄が少ない場合は
夫婦の医療保険の確保も必須

 貯蓄が少ないようであればご夫婦の医療保険も確保しておくべきでしょう。入院日額5000円程度の保障で十分です。女性の死亡保障が500万円程度で済むならば、女性の方は保険料の安い共済で十分です。仮にこれらの保障を新たに確保したとしても、Kさんの年齢を考えれば毎月の負担は1万円前後で納まるはずです。

 保険料の負担が増えても、家計収支を黒字にし、またしっかり貯蓄できるように管理しましょう。まず準備しなければならないのは2人の子どもの教育費です。

高校まで公立に通った場合
教育費はいくらかかる?

 経済的には公立が良いのですが、再婚相手の女性の考えを優先してあげてください。高校まで授業料は無償と言われていますが、あくまでも無償になるのは授業料のみです。修学旅行などのイベント費用、部活などの活動費は準備しなければなりません。また塾へ通えばその費用も負担しなければなりません。高校まで公立に進学したとしても1人当たり500万円前後はかかると考えておくべきでしょう。

 大学に進学するとすればさらに500万円前後が上乗せされますので、1人1000万円、2人で2000万円必要と考えてください。これをお子さんの年齢に合わせて準備します。必要な時期がわかっているのですから、逆算して毎年いくらの貯蓄を行うべきか計算できるはずです。その金額プラスアルファを貯蓄できるように頑張りましょう。