1920年と2015年を比較してみると、神奈川県は6.9倍、埼玉、千葉、東京の4都県は3倍以上に増加している。このほか大阪と愛知も3倍以上を記録している。増加した人口の約56％を東京、神奈川、埼玉、千葉、愛知、大阪の6都府県で占めているのだ。全国で唯一、島根県だけが1920年の人口より減っている（0.97倍）。
浅井建爾著『教養としての日本地理』（エクスナレッジ ）
日本の人口は2008（平成20）年をピークに減少に転じたが、地方の県ではすでに1990年頃から人口の減少が始まっていた。現在はそのスピードがさらに加速している。2010年の国勢調査と比べ、2015年の人口は94.7万人減少した。5年ごとに実施される国勢調査で、日本の人口が減少したのは初めての経験である。
しかし、日本の人口が減少に転じたといっても、すべての自治体で減少しているわけではなく、首都圏、中京圏、近畿圏の三大都市圏では依然として人口の増加が続いている自治体もあり、大都市圏と地方との人口格差は一層拡大しつつある。しかし、近い将来には首都圏でも人口の減少が始まるだろうといわれており、日本の少子高齢化による人口減少は年を追うごとに深刻さを増している。
