大学を卒業する学生が明確に考え、的確に意思疎通し、効果的に問題を解決できるかどうかを見極めるには、どうすればいいだろうか。米国では高等教育に対する信頼性が、大学入学者数とともに何年も前から低下している。成績のインフレで累計GPA（科目成績平均値）の価値が下がり、多くの雇用主にとって成績証明書や卒業証書はあまり意味を持たなくなっている。学生が学位取得の過程で批判的思考力を身につけたかどうかは、雇用主には分からない。一方で、4年制大学の学位を要求している何百万もの仕事が、そのレベルの教育を受けていなくても可能だと話す企業経営者もいる。オハイオ大学の経済学者で教授のリチャード・ベダー氏は、このジレンマに取り組んでおり、将来の高等教育には、卒業生が何を知っていて、何を知らないかを明らかにする大学卒業試験が必要だと考えている。