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コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はリクルートホールディングスとセコムの「その他サービス（人材／警備）」業界2社について解説する。（ダイヤモンド編集部 笠原里穂）
リクルートホールディングスは
前年同期比4割弱の大幅増収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下のその他サービス（人材／警備）業界2社。対象期間は21年4～6月の直近四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・リクルートホールディングス
増収率：39.8％（四半期の売上収益6647億円）
・セコム
増収率：2.2％（四半期の売上高2443億円）
※セコムは収益認識に関する会計方針の変更を行っているが、当該四半期の決算短信における開示方法に準じて、前年同期の経常収益・営業収益と増収率には同変更を遡及適応していない数字を用いている。
その他サービス（人材／警備）業界2社の四半期増収率（前年同期比）は、どちらもプラスとなった。特にリクルートホールディングスは4割近くの高い増収率を記録している。
この大幅増収の背景には、前年同期に当たる20年4～6月期に新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、大幅な減収になっていたことがある。こうした落ち込みからの反動増により、増収率が押し上げられた側面が強いのだ。
しかし、コロナ前と比べてみてもリクルートホールディングスは増収していることが分かった。その「復活」を演出した事業とは何か？ 次ページ以降では、データを交えて詳しく解説する。
