リクルートホールディングス

日本を代表する巨大企業の経営を監督する「最強」の社外取締役は果たして誰か――。ダイヤモンド編集部が報酬、兼務社数、時価総額など六つの指標から独自試算し、1000点満点で社外取の実力を完全序列化。「全10821人」を網羅した実名ランキングは、トップ3を女性陣が独占するなど波乱の展開となった。前編では、上位5000人の実名と総得点を一挙に大公開する。

社外取締役と並び、企業統治の実効性を支える存在が社外監査役だ。取締役の業務執行や会計処理を外部の立場からチェックする「監査の番人」は、どれほどの報酬を得ているのか。ダイヤモンド編集部は、有価証券報告書の役員報酬データを基に、上場企業の社外監査役4574人の推計報酬額を独自試算した。今回は、社外監査役・報酬ランキングの前編として、上位2500人の実名、兼務社数、推計報酬額の合計を公開する。トップの金額は4588万円。3000万円超の社外監査役も13人に上った。

引く手あまたの社外取締役。その厚遇ぶりが最も分かりやすく表れるのが報酬額だ。ダイヤモンド編集部は、有価証券報告書の役員報酬データを基に、上場企業の社外取「全10821人」の推計報酬額を独自試算した。今回は、社外取締役・報酬ランキングの前編として、上位5000人の実名、兼務社数、推計報酬額の合計を大公開する。トップの金額は9219万円。5000万円以上の高額報酬を得る社外取も40人を超えた。

日本を代表する巨大企業の経営を監督する「最強」の社外取締役は果たして誰か――。ダイヤモンド編集部が報酬、兼務社数、時価総額など六つの指標から独自試算し、1000点満点で社外取の実力を完全序列化。「全10821人」を網羅した実名ランキングは、トップ3を女性陣が独占するなど波乱の展開となった。前編では、上位5000人の実名と総得点を一挙に大公開する。

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、コンサル・M＆A・人材業界の将来の予測年収を独自に推計し、全35社のランキングを作成した。

メディア企業の命運を左右するのは、結局のところ広告主の財布だ。部数や視聴率の低下はじわじわと首を絞めるが、広告出稿の停止は一気に経営を揺さぶる。今回は、上場企業を対象に広告宣伝費ランキングを作成した。広告市場全体は過去最高を更新する一方、そのカネの流れ先は大きく変わっている。新聞、テレビ、雑誌の盛衰の鍵を握る「広告主100社」の顔触れを見ていこう。

石油元売り大手3社の臨時報告書を基に取締役計27人の再任・新任賛成率をランキングにした。一昨年までトップの不祥事が続いたENEOSホールディングスの経営陣、出光興産の新社長、資本提携先の岩谷産業の推薦でコスモエネルギーホールディングスの取締役となっている関西電力元社長らの賛成率は？

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、コンサル・M＆A・人材業界の将来の予測年収を独自に推計し、全35社のランキングを作成した。

セブン＆アイ・ホールディングスのデジタルトランスフォーメーション（DX）大号令で、DX部門は急膨張した。人員は1年で3倍超に膨れ上がったのだ。しかし、急速な権限の集中は統治不全を生み出し、社内の批判を浴びることになる。内部資料を基に、DX部門のみならず、外部のITベンダーやコンサルまでも巻き込んだ、組織肥大の実態を明らかにする。

セブン＆アイ・ホールディングスのデジタルトランスフォーメーション（DX）大号令で、案件を受注したITベンダーは社員を続々とセブン＆アイに送り込んだ。ダイヤモンド編集部は、主要ベンダーの1人当たり月単価を記した内部資料を入手。トップ企業は月350万円もの「破格条件」を引き出していた。主要ベンダーの月単価をランキング形式で公開する。

セブン＆アイ・ホールディングスのデジタルトランスフォーメーション（DX）戦略を巡り、組織間に「あつれき」が生まれた背景にはグループ内の“待遇格差”があった。DX部門トップはグループの最高幹部に比肩する数千万円の報酬が約束されていたのだ。ダイヤモンド編集部が入手した内部資料と取材を基に、組織の「分断」を招いたDX人材の破格の待遇を明らかにする。

セブン＆アイ・ホールディングスのデジタルトランスフォーメーション（DX）大号令で、ITベンダーやコンサルティング会社は「DXバブル」に沸いた。ダイヤモンド編集部は、取引先のベンダー53社の実名と受注額が記された極秘リストを入手。DXバブルの恩恵を享受した企業はどこか。リストの全容をランキング形式で公開する。

2021年秋、セブン＆アイ・ホールディングスは社内会議を開き、デジタルトランスフォーメーション（DX）戦略の目玉構想を中止する方針を示した。ダイヤモンド編集部は会議の動画を入手。DX戦略のキーマンが引導を渡された会議で何が語られたのか。一部始終を解き明かす。

セブン＆アイ・ホールディングスのデジタルトランスフォーメーション（DX）大号令による「DXバブル」に群がったのがITベンダーやコンサルティング会社だ。激しい利権争いはベンダー序列を激変させただけではない。セブン＆アイのDX戦略の命運を左右する大事件をも引き起こすことになったのだ。ベンダー、コンサルを巻き込んだ内部の暗闘を明らかにする。

セブン＆アイ・ホールディングスが巨費を投じて進めてきたデジタルトランスフォーメーション（DX）戦略が水泡に帰した。昨秋にDX部門トップだった幹部役員が事実上“失脚”し、戦略の目玉だったIT新会社構想も白紙となった。巨大流通グループの内部で何が起きていたのか。ダイヤモンド編集部が入手した内部資料を基に、セブンのDX戦略が崩壊に至った全内幕を明らかにする。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、コンサルやネット、人材、広告などのサービス業界の役員報酬ランキングを公開する。

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、通信・メディア業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

石油元売り大手3社の臨時報告書を基に取締役計27人の再任・新任賛成率をランキングにした。一昨年までトップの不祥事が続いたENEOSホールディングスの経営陣、出光興産の新社長、資本提携先の岩谷産業の推薦でコスモエネルギーホールディングスの取締役となっている関西電力元社長らの賛成率は？

投資家にとって、企業の配当額は投資判断に直結する大きな指標だ。一方で、配当額は企業の資本政策にも左右されるため、必ずしも企業の“実力”通りに配当が実施されるとは限らない。では、その実力に即した配当額とはいかほどなのか。今回、さまざまな経営指標から、独自に各社の「理論配当額」を推計。実際の配当額との差をランキングにした。本稿では、サービス業界144社の理論配当額との乖離額ランキングを公開する。

経営トップの不正やハラスメント、法令違反、検査データ改ざん――。一度不祥事が表面化すれば、企業を監督する立場にある社外取締役の責任と力量が厳しく問われる。それでも高額報酬を受け取る彼らは、果たして役目を果たしているのか。そこでダイヤモンド編集部は、機関投資家によって不祥事認定された上場企業を集計。トヨタ自動車や三菱UFJフィナンシャル・グループ、富士通など40社の社外取195人について、実名と報酬、兼務先数をランキング形式で明らかにする。