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4回目の緊急事態宣言が終わり、10月からはコロナ「後」の生活が始まるのでしょうか、という質問を産業医面談で聞くようになりました。社員たちの関心は、今後の新型コロナ感染症の予想よりも、コロナ禍で始まったリモートワークがこの先自分たちの会社ではどのようになるのかという、自分たちの働き方に関するもののようです。（監修／医師、医学博士、日本医師会認定産業医 武神健之）
リモートワークを希望するかどうかと
コロナワクチン接種の有無は関係ない
コロナ禍において、私のクライアントはどの会社も部署ごとの業務内容や利用可能なリソースなどを考えた上で、出社やリモート勤務の体制をとっています。約半分の企業が職域接種を行い、接種参加率は約6〜7割の印象です。どこの会社においても、どのような方針を会社が決めたとしても、それを喜ぶ人たちと嘆く人たちがいます。
その理由は、新しい働き方であるリモートワークを1年半以上やってきたなかで、社員それぞれに、出社やリモート、ハイブリッド、どのような働き方が自分は好きかが、はっきりしてきたからだと思います。決して、コロナワクチンを接種済みか否かといった、新型コロナ感染症対策などによるものだけではありません。
