規模の大小を問わず、テクノロジー企業が採用に慎重になり、テック人材がこれまでのように無理な要求をしても通らないようになってきた。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）が始まってからかなりの期間、テクノロジー企業は積極的に人材を採用し、就職希望者は自ら給与額を指定したり、リモート勤務を含む特典を要求したりすることができた。しかしリセッション（景気後退）懸念が浮上し、採用を削減したり凍結したりする企業が増えている。リモート勤務を認めるポジションの数を見直す企業もあれば、一部では内定を取り消す企業もある。マイクロソフトは先頃、一部のスタッフをレイオフ（一時解雇）すると発表した。ネットフリックスやコインベース・グローバル、ツイッターは既にレイオフを実施。アルファベット傘下グーグルを率いるサンダー・ピチャイ最高経営責任者（CEO）も従業員に対し、年内は人材採用のペースを緩めると述べた。フェイスブックの親会社メタ・プラットフォームズのエンジニアリング部門トップは管理職に対し、退職させるべきパフォーマンスの低い従業員を見極めて報告するように指示した。