世界のビデオゲーム業界は少なくとも10年ぶりとなる年間売上高の減少に直面している。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が後退し、インフレと景気後退の懸念がくすぶっていることが背景にある。ゲームソフト大手は直近の決算報告で、10-12月期に関して厳しい業績見通しを示した。ホリデーシーズンを含むため、例年は売上高が最も多い四半期となる。だが、今年は人々が自宅で過ごす時間が減り、日用品の価格上昇に悩まされていることが響きそうだ。ソニーグループの十時裕樹副社長兼CFO（最高財務責任者）は今月開かれた決算説明会で、「世界経済が失速するリスクが一段と高まっていると認識している」としたうえで、同社の家庭用ゲーム機「プレイステーション」のユーザーは「支出の抑制を背景に、プレイするタイトルをより絞り込んでいることがうかがえる」と指摘した。