企業の製品やサービスをめぐり、米国人はかつてないほど多くのトラブルに遭遇している。またそのトラブルに対し、積極的に「復讐（ふくしゅう）」を試みる人の割合が高まっていることが、最新研究で明らかになった。調査対象となった消費者1000人のうち、過去1年間に製品やサービスに問題がある経験をした人は約74％に上った。これは前回の調査が行われた2020年の66％、2017年の56％から上昇している。同種の調査が初めて行われた1976年にはトラブルを経験した人はわずか32％だった。同じ調査によると、企業に対して腹いせの行動（対面やオンラインでしつこく責め立てる、公然と侮辱するなど）を起こしたことがある消費者は、2020年の3％から3倍の9％に増えた。これはリベンジを試みる行動が減少する傾向を反転させるものだ。2003～17年に報復しようとした顧客の割合は平均17％だった。