SP500種指数は年初来で12％上昇しているが、ETF（上場投資信託）への資金流入額は投資家の慎重姿勢を映し出している。投資家は2022年の荒波を受け、再び株式に手を出すことに二の足を踏んでいるとみられる。調査会社ファクトセットの6月6日までのデータによれば、ETFへの資金流入額は1475億ドル（約20兆5600億円）。これは市場規模がまだかなり小さかった19年以降で最も低いペースとなる。また過去2年間を見ると、この後の流入額は大幅に減少している。流入資金では、債券や、よりボラティリティーが低い株式に焦点を当てたディフェンシブな株式戦略が好まれている。金利が15年ぶりの高水準にあり、米連邦準備制度理事会（FRB）の政策判断の先行きが不透明なことから、SP500種指数が8日に強気相場入りした中でも、投資家は株式に慎重な姿勢を持っているとみられる。米国では、13日に注目の消費者物価指数（CPI）が発表されるほか、13～14日には連邦公開市場委員会（FOMC）会合が行われる。