米国では景気に対する懸念があり、個人消費の持続力を疑うべき理由も確かにある。だからといって、米国人が今年のホリデーシーズンに思う存分消費しないわけではない。米国の消費者はおじけづいている。そう評しているのは米国の消費者自身だ。長期の家計調査に基づくミシガン大学の消費者信頼感指数は、新型コロナウイルス流行前の水準をはるかに下回り、最近では2008年の金融危機後の水準にまで近づいている。企業経営者を対象とした調査もさほど芳しくない。また、エコノミストは以前ほど陰気ではなくなったとはいえ、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の10月の調査では、今後1年以内に景気後退に陥る確率が48％あると予想している。