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コロナ禍による外出自粛の長期化で普及が進んだテレワーク。場所を選ばず、通勤時間を短縮できるなどのメリットを得られることから、多くの人はコロナ後もテレワークを続けたいと考えているようだ。
ダボス会議などを開催する非営利団体の世界経済フォーラム（WEF）が日本を含む29カ国の1万2500名を対象に実施した調査によると、約3割が「コロナ収束後にフルタイムでのオフィス勤務に戻らなければならないのなら転職を検討する」と答えた。年齢別に見ると、50〜74歳では22%、25〜49歳では30%、35歳以下では35%がそう答えていることから、特に若い世代ではテレワークを望む傾向にあることが分かる。
また、「従業員にオフィス勤務を義務付けることに関して、雇用者はよりフレキシブルになるべきだ」という意見には、66%が賛成した。
特に若い世代ではテレワークを望む傾向にある すべての画像：世界経済フォーラムのサイトより （拡大画像）
国別に見ると、「コロナ収束後もテレワークで週5日勤務を続けたい」という回答がもっとも多かったのはメキシコだ。40%が週5でのテレワークを、24%がオフィス勤務を希望すると答えた。一方、日本では25%がフルタイムでのテレワーク、36%がオフィス勤務を望んでいる。
「コロナ収束後もテレワークで週5日勤務を続けたい」という回答がもっとも多かったのはメキシコ （拡大画像）
同調査ではテレワークのメリットやデメリットに関する意識も調べた。生産性に関しては、64%の回答者が「フレキシブルな勤務スケジュールの方がより生産的になれる」という考えに同意し、「家では生産的になれない」とした38%を大幅に上回った。だが一方で、52%が「同僚が周りにいなくなったので寂しくなった」、33%が「テレワークでバーンアウト気味だ」と答えていることから、多くの回答者がテレワークに課題を感じていることもうかがえる。
