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中国の教育関連株は2023年に金星をあげた。当局が2021年から厳しい締め付けを行ってきた中、一部とはいえ回復を遂げたのは予想外だった。
今年はMSCIチャイナ指数が14％近く下落するなど、中国株にとって厳しい1年だった。だが教育関連株は様子が異なる。新東方教育科技集団（ニュー・オリエンタル・エデュケーション・アンド・テクノロジー・グループ）は株価が年初の水準の2倍超に達し、好未来教育集団（TALエデュケーション・グループ）も58％上昇した。
この2銘柄は、21年に政府が宿題と放課後の個別指導を減らす「二重削減」政策を打ち出したことで大きな打撃を受けた。試験中心で学習圧力が強い中国では、トップ校の枠が限られ、好条件のホワイトカラーの職も少ない。親は子供に有利になるよう塾にお金をかけることをいとわない。
