トップ3を民放テレビ局が独占

　2位は、TBSホールディングス（東京都港区）で、平均年収は1459.6万円だった。従業員数は133人、平均年齢は47.2歳。年収は前年よりも10.1万円増えたが、前述の通り、テレビ東京ホールディングスには一歩及ばずだった。

　3位は、日本テレビホールディングス（東京都港区）で、平均年収は1358.5万円。従業員数は201人、平均年齢は48.2歳だった。民放テレビ局がトップ3を独占した。

　4位は、三井住友信託銀行を傘下に置く三井住友トラスト・ホールディングス（東京都千代田区）で、平均年収は1274.9万円、従業員数は285人で、平均年齢は49.9歳だった。

　5位は、製薬大手の第一三共（東京都中央区）で、平均年収は1120.0万円だった。従業員数は5756人で、平均年齢は45.3歳。同社の23年3月期決算は、売上収益が1兆2785億円（前期比22.4％増）、営業利益が1206億円（同65.1％増）、純利益が1092億円（同63.0％増）と大幅な増収増益だった。なお、前期の平均年収1095.0万円（平均年齢44.8歳）と比較すると、25.0万円増えた。

　最後に、ランキングの「癖」について説明したい。それは、持ち株会社（ホールディングス）と事業会社が混在していることだ。持ち株会社として上場している企業の中には、経営企画や人事系など、少数の幹部社員だけしか在籍していないところがある。すると、その企業の実態（グループ全体）よりも年収が高く出てしまう恐れが強い。

　そうした「癖」の影響をなるべく排除するために、従業員が100人未満の会社はランキングから除外した。

　一方で、企業の中には、一般社員よりも年収が低い契約社員を含めている場合がある。他にも、定年退職者の雇用を積極的に進めている企業や、地方に本社を構える企業も年収が低くなる場合がある。

　こうした事情を踏まえて、ランキングを見てほしい。平均年収に合わせて、従業員数も掲載しているのはそのためだ。

　さて、これら5社を含め、平均年収が800万円以上だったのは49社だった。その内訳を見てみると、電気機器業が10社（平均年収907.0万円、平均年齢46.5歳）、建設業が8社（平均年収881.5万円、平均年齢45.5歳）、銀行業が4社（平均年収1014.8万円、平均年齢48.1歳）、情報・通信業も4社（平均年収1289.2万円、平均年齢47.7歳）だった。

（ダイヤモンド編集部　宝金奏恵）