その結果、これらのコホート全体で1560万人が胃がんを発症することが推定された。症例の68％（約1060万人）はアジアに集中しており、とりわけ中国とインドでの症例数が多く、全体の42％（約650万人）を占めていた。アジアに次いで多かったのは、南北アメリカ（13％）とアフリカ（11％）であった。
ピロリ菌を原因とする症例は全体の76％（約1190万人）であり、そのうちの67％（約800万人）はアジアで生じていた。また、新規症例の58％はもともと罹患率の高い地域での症例だったが、残りの42％は人口増加などの要因により、これまで罹患率が低かった地域で生じることが予想された。
発症数の急増が特に大きかったのはサブサハラ・アフリカ地域であり、研究グループは、「将来的には2022年の推定発症数の6倍近くになると予測される」と記している。
公衆衛生対策が不十分だから
研究グループは、「先進国においてさえもピロリ菌を原因とする胃がんが一定数見られるのは、公衆衛生対策が不十分だからだ」と指摘している。
また、「米国では現在、胃がん予防に関する国のガイドラインや正式な勧告はないが、胃がんはアジア系・ヒスパニック系・アフリカ系米国人、アメリカ先住民やアラスカ先住民に不均衡に多く発生している。加えて、2016年から2022年の間に50歳未満での胃がん罹患率が増加傾向にあり、特に女性で顕著なことも報告されている」と記している。
Park氏らは、ピロリ菌除去の治療は簡単ではあるものの、この細菌に対するワクチンの開発が最善の策との考えを示している。その上で、「現在、第3相臨床試験で安全性と有効性が確認されたピロリ菌のワクチンは1種類だけだ。小児集団に焦点を当てた将来のワクチン試験へのさらなる投資を行い、ワクチン接種による免疫保護のメカニズムを解明する必要がある」と述べている。（HealthDay News 2025年7月8日）
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