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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。足元ではトランプ関税も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について見ていこう。（ダイヤモンド・ライフ編集部 笠原里穂）
ソニーグループは前年同期比増収、パナソニックHD、シャープは減収
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の総合電機業界3社。対象期間は2025年4～6月期の四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・ソニーグループ
増収率：2.2％（四半期の売上高2兆6216億円）
・パナソニック ホールディングス（HD）
増収率：マイナス10.6％（四半期の売上高1兆8967億円）
・シャープ
増収率：マイナス11.2％（四半期の売上高4725億円）
総合電機業界の主要3社は、ソニーグループが前年同期比で増収、パナソニックHDとシャープは約1割の減収となった。
3社の明暗が分かれた要因は何だったのか。次ページでは、各社の増収率の推移を紹介するとともに、26年3月期第1四半期決算の詳細を見ていこう。
