ドナルド・トランプ米大統領はイラン戦争の間、繰り返し市場を翻弄（ほんろう）してきた。直近では、停戦を発表してからわずか数日後にホルムズ海峡の封鎖を宣言している。トランプ大統領の声明は、1期目の初期から市場のボラティリティー（変動率）を刺激してきた。そして、その後の市場の変動幅が縮小している兆候も見られる。しかし、ここ数週間の動きは、経験豊富な投資家でさえも疲弊させている。状況の推移は以下の通りだ。トランプ氏がイランに伝えた最後通告の条件の変化は、原油価格に急激な変動を引き起こし、それが他の市場にも波及した。エネルギー企業と、エネルギーを大量に消費する資本財企業は、逆方向の動きを示した。市場は3月7日から9日までの3日間、特に荒れた展開となった。この期間、トランプ氏はイランがもはや湾岸近隣諸国を攻撃しないだろうと述べる一方で、同国が「完全な破壊」の検討対象であること、そして米国がホルムズ海峡の支配権を奪う選択肢があることを宣言した。同時に、ペルシャ湾岸諸国が減産したことは、米国の生産者に恩恵をもたらす動きとなった。