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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回は積水ハウス、大和ハウス工業、積水化学工業の「住宅メーカー」業界3社について解説する。（ダイヤモンド・アナリティクスチーム 大根田康介）
四半期増収率は
3社ともプラス
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の住宅メーカー業界3社。対象期間は、1月期決算の積水ハウスは2026年2～4月期（27年1月期第1四半期）、3月期決算の大和ハウス工業と積水化学工業は26年1～3月期の第4四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・積水ハウス
増収率：1.7％（四半期の売上高9088億円）
・大和ハウス工業
増収率：4.2％（四半期の売上高1兆5465億円）
・積水化学工業
増収率：2.0％（四半期の売上高3493億円）
四半期増収率は3社ともプラスとなった。
積水ハウスの四半期の売上高、純利益は過去最高を更新。また26年3月期通期決算において、大和ハウス工業は売上高、営業利益、経常利益、当期純利益すべてで過去最高、積水化学工業も売上高と経常利益については過去最高となった。
いずれも好決算となる中、各社は今後も盤石なのか。また、大和ハウス工業、積水化学工業は27年3月期通期をどう予想しているのか。次ページ以降で詳しく解説する。
