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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。
今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について見ていこう。
ソニーは最終減益・パナは減収減益・シャープは減収増益
「三社三様」の26年3月期決算
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の総合電機業界3社。対象期間は2026年1～3月期の四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・ソニーグループ
増収率：8.3％（四半期の売上高3兆364億円）
・パナソニック ホールディングス（HD）
増収率：5.4％（四半期の売上高2兆1649億円）
・シャープ
増収率：マイナス5.4％（四半期の売上高4751億円）
総合電機業界の主要3社は、ソニーグループとパナソニックHDが前年同期比で増収、シャープが減収となった。
いずれも26年1～3月が26年3月期の第4四半期に当たる。
26年3月期通期の業績は、ソニーグループが前期比で増収、営業利益は増益、純利益は減益。パナソニックHDは減収減益。シャープは減収増益となった。
三社三様の結果となった要因は何だったのか。また、27年3月期の見通しはどうなっているのか。
次ページでは、各社の増収率の推移を紹介するとともに詳細を見ていこう。
