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デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。トランプ関税や中東情勢の緊迫化も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回はSGホールディングス、ヤマトホールディングスの「物流」業界2社について見ていこう。（ダイヤモンド・ライフ編集部 笠原里穂）
SGHD、ヤマトHDともに増収
ヤマトが26年3月期通期で最終減益となった理由とは？
企業の決算データを基に「直近四半期の業績」に焦点を当て、前年同期比で増収率を算出した。今回の対象は以下の物流業界2社。対象期間は2026年1～3月期の四半期としている。
各社の増収率は以下の通りだった。
・SGホールディングス（佐川急便）
増収率：15.1％（四半期の営業収益4147億円）
・ヤマトホールディングス
増収率：2.1％（四半期の営業収益4269億円）
SGホールディングス、ヤマトホールディングスともに前年同期比で増収となった。
いずれも26年1～3月が26年3月期の第4四半期に当たる。26年3月期通期の業績は、SGホールディングスは増収増益、ヤマトホールディングスは増収で営業利益は増益、純利益は減益だった。
ヤマトホールディングスは、営業利益は前期比99.2％増と大幅な増益だった一方で、純利益は減益となっている。この要因は何だったのか。
次ページでは、各社の増収率の推移を紹介するとともに、詳細を見ていく。
