ソニー

これまでの王道とは異なるルートを歩んだ人物が社長に抜てきされる、あるいは次期の有力候補になるケースが相次いでいる。産業構造が変わるとき、事業や組織の構造を変革するとき、その変化は経営トップ層の顔触れに表れる。

かつて企業への急進的な提案などから煙たがられることも少なくなかったアクティビストだが、近年その存在意義が大きく見直されている。企業にとって“痛いところ”を突く正論を唱える提案が増えており、企業変革を促す契機となっているのだ。本稿では、前回に引き続き具体的な事例としてソニーグループ、花王への提案書の詳細な内容を解説する。実は、アクティビストの作る「紙芝居」は、ファイナンス初学者にとっても勉強になる優れた資料だ。アクティビストは一体どのような点に着目しているのか、ファイナンス視点で解説していこう。

相も変わらず人気商品の転売が社会問題となっているが、何か有効な対策はないものだろうか。転売されるということは、元の価格が安いのだから、値上げすればいいと思うが、そう簡単にはいかない。過去の事例で私が印象的だったのが、ソニーのプレイステーション5の転売対策だ。

元ソニー常務であり、現役の経営者として、いまも週5日通勤しつづけている90歳。そんな郡山史郎さんは、「なぜ、働き続けるのですか？」という質問に、つい最近まで私自身にも明確な答えはなかったといいます。70年近く働き続けてきたビジネスマンが気づいた、長く働く理由、そのモチベーションとは。郡山さんの著書『君の仕事は誰のため？』（青春出版社）から、お金や成果を超えた「人生を面白くする働き方」のヒントを紹介します。

構造改革中のパナソニック ホールディングス（HD）が、プロジェクター事業を譲渡できず苦慮している。同事業の売却で2024年にオリックスと合意していたが、わずか1年で白紙撤回となったのだ。プロジェクター業界は近年事業環境が急速に悪化しており、キヤノンやNECが相次いで撤退している。本稿では、レッドオーシャンとなったプロジェクター業界の現状を概観しながら、パナソニックHDが同事業を売却し損ねた理由を明らかにする。買い手の付かなくなったプロジェクター事業は、今後どうなるのだろうか。

海外メーカーの攻勢により、エレクトロニクス分野での日本の存在感が低下している。そんな中、国内電機各社は「選択と集中」によって生き残りを図ってきた。2026年はエレキ大手が構造転換を完成させることで、電機業界に“新秩序”が到来することになりそうだ。国内電機業界の26年の展望を明らかにする。

ソニーグループのエレキ部門トップが来年4月に交代する。エレキ部門は同社の祖業だが、グループ全体がエンタメにかじを切る中で存在感は薄れつつある。エレキ新体制が目指す姿と、グループ内で期待される役割を明らかにする。エレキ部門トップ交代でさらに絞られたソニーグループ次期社長の本命候補の実名とは。

「Switch2が年内最大の年末商戦で不振」という報道の影響もあり、任天堂株価が下落している。だが実際には何があったのか。アナリストが解説する。

世界最先端の半導体を2027年に量産することを目指し、25年に北海道千歳市の工場で回路線幅2ナノ（ナノは10億分の1）メートルの半導体の試作ラインを稼働させたラピダス。26年は、量産技術の確立と顧客の受注獲得に向けた重要な節目の年となる。米エヌビディアを中心に急拡大するAI（人工知能）半導体市場にどんなチャンスを見ているのか。小池淳義社長がその道筋を明かした。

海外メーカーの攻勢により、エレクトロニクス分野での日本の存在感が低下している。そんな中、国内電機各社は「選択と集中」によって生き残りを図ってきた。2026年はエレキ大手が構造転換を完成させることで、電機業界に“新秩序”が到来することになりそうだ。国内電機業界の26年の展望を明らかにする。

構造改革中のパナソニック ホールディングス（HD）が、プロジェクター事業を譲渡できず苦慮している。同事業の売却で2024年にオリックスと合意していたが、わずか1年で白紙撤回となったのだ。プロジェクター業界は近年事業環境が急速に悪化しており、キヤノンやNECが相次いで撤退している。本稿では、レッドオーシャンとなったプロジェクター業界の現状を概観しながら、パナソニックHDが同事業を売却し損ねた理由を明らかにする。買い手の付かなくなったプロジェクター事業は、今後どうなるのだろうか。

昭和の幕開け、焼け跡からの再出発、高度成長を経た成熟社会の入り口――。企業は生まれた時代の空気を色濃く映す存在だ。2026年に創業100年、80年、50年という節目を迎える上場企業を抽出した（原則として法人登記年。事業開始年など、当該企業が掲げる年と異なる場合がある）。

一見「最高」だったソニーグループの中間期決算。エレクトロニクス企業からエンターテインメント企業へと変貌し、映画などのヒット作にも恵まれて連結営業利益は前年同期比20％増加した。だが、エンタメ事業の中核のゲーム事業には気になる課題が浮き彫りになった。気鋭のアナリストが読み解く。

ソニーグループのエレキ部門トップが来年4月に交代する。エレキ部門は同社の祖業だが、グループ全体がエンタメにかじを切る中で存在感は薄れつつある。エレキ新体制が目指す姿と、グループ内で期待される役割を明らかにする。エレキ部門トップ交代でさらに絞られたソニーグループ次期社長の本命候補の実名とは。

米中が先行している「自動運転」だが、今後数年間のうちに日本でも普及していく可能性が出てきた。自動運転は過去にも何度も株式市場で話題になっては消えたテーマだが、潜在市場は巨大で関係する銘柄も多い。連載『株式相場の歩き方』の本稿では、自動運転が「今回こそ」盛り上がりそうな2つの理由を分析しつつ、主役候補になり得る7社を取り上げる。

「大ヒット商品を生み出すには、革新的なアイデアが欠かせない」と考える人は多い。もちろんそれはヒットの重要な条件だが、それは車輪の1つに過ぎない。AppleやFred Perryのように長く成功を続ける企業は、どうやって革新的なアイデアを生み出し、ヒット商品を世に出しているのか？世界のトップマーケターがその秘密を教える。※本稿は、マーケターのトーマス・バルタ著、ロンドン・ビジネス・スクール経営マーケティング名誉教授のパトリック・バーワイズ著、田中恵理香訳『世界のトップマーケターだけが知っている「12の成功法則」』（日経BP）の一部を抜粋・編集したものです。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、電機業界の役員報酬ランキングを公開する。

ソニーグループが映画『鬼滅の刃』のヒットや円安もあって業績好調だ。2012年以降3人のトップがリストラを断行し、新しいビジネスモデルにリソースを再配置したことが奏功している。次にソニーが改革の焦点にしそうな分野は何か。ずばり、2つあるだろう。自己変革の手を緩めてはならない。

ゲーム、アニメーション、漫画など、日本のコンテンツは国際的な競争力を持っている。かつてはサブカルチャーと捉えられ、産業面で重視されてきたとは言い難かったが、今では、ビジネスで莫大な収益を生み出すIP（知的財産）として見直されている。日本政府も「クールジャパン」として後押しするIP。その供給企業が株式市場で注目を集めている。

ソニーグループは9月29日、金融子会社を東証プライム市場に再び上場した。新しいグループの再編を進める中、エンターテインメント事業を半導体事業と並ぶ収益源に育て、この分野で世界トップになることを目指している。ソニーが、世界的な総合エンターテインメント企業である米ウォルト・ディズニー社を超えるための課題は何か。