ソニー

ソニーグループが“絶頂期”を迎えている。2025年度の営業利益は過去最高となる1兆4475億円。このうち7割超をゲーム、音楽、映画で稼ぎ出す世界有数のエンターテインメント企業となった。脱・製造業のお手本ともいわれる同社は、エンタメを軸とした「新たな成長神話」を生み出したといっても過言ではない。本稿では、ソニーグループにかつて存在した二つの成長神話の誕生と崩壊を振り返るとともに、直近3代の社長が“紆余曲折”を経て、エンタメ企業化による黄金期を実現するまでの、あまり語られることのない“経緯”を明らかにする。また、絶頂の先にある「重大な懸念材料」を指摘する。

ソニーグループがレンズメーカーのタムロンに買収を提案していることがダイヤモンド編集部の取材で分かりました。ソニーはタムロンの全株式取得を目指す。買収額は2000億円規模となる見通しです。ソニーがタムロンに提案した買収案の具体的な中身に加え、ソニーがタムロン買収に動いた狙いを明らかにします。

ダイヤモンド・口コミ情報では、年収・給与制度に関するアンケートを実施、寄せられた回答をもとに年収データを公開しています。今回は「ソニーの50代後半・5級」です。

ソニーグループがレンズメーカーのタムロンに買収を提案していることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。ソニーはタムロンの全株式取得を目指す。買収額は2000億円規模となる見通し。ソニーがタムロンに提案した買収案の具体的な中身に加え、ソニーがタムロン買収に動いた狙いを明らかにする。

いま私たちが当たり前だと思っている日本の企業の姿や、働き方、組織の常識は、最初にそれを形作った設計者や実装者がいる。今回は、戦後の焼け跡の中から、盟友・井深大と共にソニー（当時は東京通信工業）を創業した盛田昭夫を取り上げる。安かろう悪かろうだった世界における日本製品のイメージを変えただけでなく、日本企業を「世界基準」へ引きずり出した経営者だった。

中国のAI企業、月之暗面（ムーンショットAI）が、オープンウエートの最新AIモデル「Kimi K3」を発表し、米アンソロピックの「Claude Fable 5」や米オープンAIの「GPT-5.6 Sol」を猛追している。米中のAI開発競争が激化する中、日本でも世界最高水準を目指す国家プロジェクト「ノエトラ」が始動した。ノエトラの丹波廣寅社長がダイヤモンド編集部のロングインタビューに応じ、日本が世界で戦うためのAI開発戦略について語った。

ソフトバンク、ソニーグループ、ホンダ、NECを中核に44社が出資するノエトラが、米エヌビディアの最新AIサーバー製品「ベラ・ルービン」の導入準備に入った。政府の2026年度支援額3873億円のほぼ全額が充てられる見通しで、27年4月から1台当たり約10億円相当と見込まれるAIサーバーラック約380台をソフトバンクのAIデータセンターに導入する。ソフトバンクのAIデータセンター技術が鍵を握る国産フィジカルAI開発の最前線に迫る。

ソニー・ホンダモビリティ（SHM）が、希望する社員に退職パッケージを提供していることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。応募者には退職一時金が支給される。また、ホンダは、8月1日付で、「SHM事業の受け皿」となる部署を二つ新設する。両部署は単なる受け入れ先ではなく、今後のホンダのクルマ造りを左右する重要な役割を担う。新部署の実像を明らかにするとともに、ホンダが描く次世代のクルマ造りを追った。

ソニーグループの音楽事業が隆盛を極めている。大物アーティストの版権の取得により収益の地盤が安定してきている上、傘下のエンタメ企業が「国宝」や「鬼滅の刃」といった大ヒット映画を生み出すなど音楽“以外”の事業も好調なため、飛躍的な成長を遂げているのだ。ソニーの音楽事業の絶好調の秘訣を解明するとともに、同事業がさらに成長するための課題を明らかにする。

一連の不正会計問題に揺れるニデックが、6月18日、運命の定時株主総会を迎える。今回の不祥事は、官僚や学者といった経営の実務経験に乏しい社外取締役が、リスク管理の局面でいかに機能しなかったのかを白日の下にさらした。ビジネス経験のない社外取が直面した限界と、形骸化した取締役会を打破して「物言う社外取」を実現するために必要な本質的要素を明らかにする。

化学業界は激動の真っただ中にあります。中国の化学品の過剰供給を背景に近年は石油化学事業の再編が加速。中東情勢の緊迫化で原料調達や生産にも影響が出ています。化学メーカーの業績の浮沈も目立つ中、各社の従業員の給料にはどのような変化があるのでしょうか。化学業界の主要20社の2025年度の給料ランキングを公開します。ランキングでは、11位に旭化成が、7位に三井化学が入りました。前年度より2桁％増で一挙にトップ3入りした企業とは。

ソニーグループのスマートフォン（スマホ）事業は、今では注力分野ではないものの、ハイエンドを売りにする戦略で新製品を出し続けている。だが世界シェアでは、米アップルなど競合に大きく劣後しており、投資家からは「撤退しないのか」といった声がしばしば上がっているのが実情だ。実は、ソニーがスマホ事業を手放さないのには明確な理由がある。本稿では、ソニーのモバイル事業が凋落していった過程を詳らかにするとともに、業界内でのプレゼンスが希薄化した今でも撤退しない理由を明らかにする。

ソニーグループは、半導体受託製造最大手の台湾積体電路製造（TSMC）とCMOSイメージセンサーの提携協議に入った。最大の狙いである設備投資の削減をどう実現しようとしているのか。その具体策が、ダイヤモンド編集部の取材で見えてきた。一方、TSMCとの提携は、単なる投資効率の向上策ではなく、ソニーの半導体戦略そのものの転換になりそうだ。自社工場での生産を強みとしてきたソニーの半導体事業が、製造の一部をTSMCに委ねる「工場軽量化（ファブライト）」へとかじを切る背景を解明し、その戦略の勝機と課題を追う。

ソニーグループは自由闊達な社風で知られている。エレクトロニクスからエンターテインメントに主軸を移す構造改革を推し進め、会社の形が大きく変わった中、社風はどのように変化したのだろうか。企業の与信管理を支援するベンチャー企業が集めた口コミデータを基に、構造改革のしわ寄せの実態に迫る。

エンタメ企業へと変貌を遂げたソニーグループでは、ゲーム事業が好業績をけん引している。しかも、同事業から社長や次期社長候補が多く出るなど、今やゲームはソニーグループの「名門」となっている。ところが、足元では市場環境が激変しており、ゲーム事業は失速する懸念を抱えている。来年にも発売が見込まれる次世代機「プレイステーション6」に期待がかかるが、逆風下の船出が予想される。本稿では、絶好調に見えるソニーグループのゲーム事業がはらむ「三つのリスク」を明らかにする。

ダイヤモンド・口コミ情報では、年収・給与制度に関するアンケートを実施、寄せられた回答をもとに年収データを公開しています。今回は「ソニーグループの40代前半・I5級」です。

スマートフォンの普及でカメラ市場が9割も縮む中、ソニーグループはミラーレスカメラ市場の立ち上がりをけん引し、カメラ事業をエレキ部門の大黒柱にまで育て上げた。本稿では、ソニーがカメラメーカーの中で「独り勝ち」を実現した価格戦略を徹底分析。さらなる成長のカギについても解説する。

日本を代表する巨大企業の経営を監督する「最強」の社外取締役は果たして誰か――。ダイヤモンド編集部が報酬、兼務社数、時価総額など六つの指標から独自試算し、1000点満点で社外取の実力を完全序列化。「全10821人」を網羅した実名ランキングは、トップ3を女性陣が独占するなど波乱の展開となった。前編では、上位5000人の実名と総得点を一挙に大公開する。

過去最高益をたたき出すなど業績好調のソニーグループで、人事を巡る問題が噴出しています。特集『ソニー 新・神話の真贋』の＃3では、異変が生じたソニーグループの次期社長レースの最新事情や、退任間近の役員たちの後継者候補を明らかにします。また、同社で深刻化している社員の“官僚化”の実態もレポートします。

新卒採用では、人手不足を背景に企業の採用意欲が依然として高く、学生にとって有利な「売り手市場」が続いている。では、こうした状況のなかで、企業は実際にどの大学から学生を採用しているのだろうか。業界別・企業別に2025年「採用大学」ランキングを作成した。今回は、ソニーグループ、パナソニック、日立製作所の電機メーカー3社のランキングをお届けする。