ソニー

海外メーカーの攻勢により、エレクトロニクス分野での日本の存在感が低下している。そんな中、国内電機各社は「選択と集中」によって生き残りを図ってきた。2026年はエレキ大手が構造転換を完成させることで、電機業界に“新秩序”が到来することになりそうだ。国内電機業界の26年の展望を明らかにする。

構造改革中のパナソニック ホールディングス（HD）が、プロジェクター事業を譲渡できず苦慮している。同事業の売却で2024年にオリックスと合意していたが、わずか1年で白紙撤回となったのだ。プロジェクター業界は近年事業環境が急速に悪化しており、キヤノンやNECが相次いで撤退している。本稿では、レッドオーシャンとなったプロジェクター業界の現状を概観しながら、パナソニックHDが同事業を売却し損ねた理由を明らかにする。買い手の付かなくなったプロジェクター事業は、今後どうなるのだろうか。

昭和の幕開け、焼け跡からの再出発、高度成長を経た成熟社会の入り口――。企業は生まれた時代の空気を色濃く映す存在だ。2026年に創業100年、80年、50年という節目を迎える上場企業を抽出した（原則として法人登記年。事業開始年など、当該企業が掲げる年と異なる場合がある）。

一見「最高」だったソニーグループの中間期決算。エレクトロニクス企業からエンターテインメント企業へと変貌し、映画などのヒット作にも恵まれて連結営業利益は前年同期比20％増加した。だが、エンタメ事業の中核のゲーム事業には気になる課題が浮き彫りになった。気鋭のアナリストが読み解く。

ソニーグループのエレキ部門トップが来年4月に交代する。エレキ部門は同社の祖業だが、グループ全体がエンタメにかじを切る中で存在感は薄れつつある。エレキ新体制が目指す姿と、グループ内で期待される役割を明らかにする。エレキ部門トップ交代でさらに絞られたソニーグループ次期社長の本命候補の実名とは。

米中が先行している「自動運転」だが、今後数年間のうちに日本でも普及していく可能性が出てきた。自動運転は過去にも何度も株式市場で話題になっては消えたテーマだが、潜在市場は巨大で関係する銘柄も多い。連載『株式相場の歩き方』の本稿では、自動運転が「今回こそ」盛り上がりそうな2つの理由を分析しつつ、主役候補になり得る7社を取り上げる。

「大ヒット商品を生み出すには、革新的なアイデアが欠かせない」と考える人は多い。もちろんそれはヒットの重要な条件だが、それは車輪の1つに過ぎない。AppleやFred Perryのように長く成功を続ける企業は、どうやって革新的なアイデアを生み出し、ヒット商品を世に出しているのか？世界のトップマーケターがその秘密を教える。※本稿は、マーケターのトーマス・バルタ著、ロンドン・ビジネス・スクール経営マーケティング名誉教授のパトリック・バーワイズ著、田中恵理香訳『世界のトップマーケターだけが知っている「12の成功法則」』（日経BP）の一部を抜粋・編集したものです。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、電機業界の役員報酬ランキングを公開する。

ソニーグループが映画『鬼滅の刃』のヒットや円安もあって業績好調だ。2012年以降3人のトップがリストラを断行し、新しいビジネスモデルにリソースを再配置したことが奏功している。次にソニーが改革の焦点にしそうな分野は何か。ずばり、2つあるだろう。自己変革の手を緩めてはならない。

ゲーム、アニメーション、漫画など、日本のコンテンツは国際的な競争力を持っている。かつてはサブカルチャーと捉えられ、産業面で重視されてきたとは言い難かったが、今では、ビジネスで莫大な収益を生み出すIP（知的財産）として見直されている。日本政府も「クールジャパン」として後押しするIP。その供給企業が株式市場で注目を集めている。

ソニーグループは9月29日、金融子会社を東証プライム市場に再び上場した。新しいグループの再編を進める中、エンターテインメント事業を半導体事業と並ぶ収益源に育て、この分野で世界トップになることを目指している。ソニーが、世界的な総合エンターテインメント企業である米ウォルト・ディズニー社を超えるための課題は何か。

医療機器大手のテルモが波に乗っている。2024年度に売上高1兆円を初めて突破し、営業利益率でも中期目標の20％を射程圏内に捉える。テルモは成長を加速させるべくM＆A攻勢をかけており、今年8月には英国の医療機器メーカーを約2200億円で買収すると発表した。好調を支える萩本仁経営役員CFO（最高財務責任者）は、ソニーからテルモに転じた異色の経歴の持ち主だ。萩本氏に買収案件の選定条件や、投資家の声を経営に生かす秘訣を明かしてもらった。

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、電機・電子業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

日本では、大手電機メーカーが安定した収益源を求めて相次いで医療機器ビジネスに参入した。しかし、その後は本業の失速に伴い、医療機器事業を手放すところもあれば、M＆Aで勢力を拡大するところもあるなど明暗が分かれた。電機各社の優勝劣敗が鮮明になっている国内医療機器業界の勢力図を描き出すとともに、米国勢が強い医療機器業界での日本勢の「勝ち筋」を探る。

1月29日、ソニーがCEO（最高経営責任者）の交代を発表した。経営体制に大きな変化がないように見えるが、実は水面下では早くも次期社長レースの号砲が鳴っているという。ソニーのトップ人事の真意を探るとともに、「ポスト十時」有力候補を公開する。

ソニーグループが大株主のタクシー配車アプリ企業エスライド（S.RIDE）が業界初の2年連続最終黒字を達成した。その理由には、地道に鍛えてきた「三つの足腰」があるという。同社は、ソニーグループとのシナジーをどのように生み出しているのか。ソニーグループ出身でエスライド社長を務める橋本洋平氏に好調の秘訣などを語ってもらった。

1万人のリストラを含む経営改革を断行中のパナソニックは、1990年代にも危機に直面していた。2000年に松下電器産業（現パナソニック ホールディングス）社長に就任した中村邦夫氏は「破壊と創造」を掲げ、「ナショナル」ブランドの廃止やリストラなど改革を進めて業績をV字回復させた。今から25年前の「週刊ダイヤモンド」2000年9月9日号では、当時社長に就任したばかりの中村氏が経営のビジョンを明かしていた。「製造業の新しい成功モデル」を構想しつつ、役員から若手社員に至るまで幅広い層の社員と対話しながら組織風土の変革にも取り組んでいた。当時のインタビューを再配信する。

投資家にとって、企業の配当額は投資判断に直結する大きな指標だ。一方で、配当額は企業の資本政策にも左右されるため、必ずしも企業の“実力”通りに配当が実施されるとは限らない。では、その実力に即した配当額とはいかほどなのか。今回、さまざまな経営指標から、独自に各社の「理論配当額」を推計。実際の配当額との差をランキングにした。本稿では、電機業界90社の理論配当額との乖離額ランキングを公開する。

任天堂の業態転換は経営戦略論のよいケーススタディーといえる。その歴史を振り返ると、（1）経営者が自社の守備範囲を事前に絞らなかったこと、（2）長期の視点に基づいた世界経済の展開への適応、（3）才能の重視――の三つが浮上する。

就職率が過去最高レベルに達している就活市場。「売り手市場」の中、各企業はどの大学から採用をしているのか。業界別・企業別に2024年「採用大学」ランキングを作成した。今回はソニーグループ、パナソニック、日立製作所の3大電機メーカーのランキングをお届けする。