このかたちは、「家族で同じお墓に入る」のを物理的に可能とし、現在において想像される「日本のお墓」そのものとなっている。このカロート式の家墓が普及するなかで、土葬時代のように個人ごとにお墓を建てるのが非現実的になり、家督相続者の特権として墓・墓地を継承するのが事実として説得力をもつようになった。
関東大震災後の復興事業が
納骨室を備えたお墓を広めた
カロート式の家墓の全国への普及は、地域や場所によって時期が異なるが、その成立は1923年の関東大震災をきっかけとしている。
明治時代以降、東京市は都市計画上の観点から、近世より続く寺院墓地を市外へ移転させようとし、1898年には東京市内での土葬を全面的に禁止した。このなかで、東京市では墓地が不足していたが、行政側は都市に墓地は不要なものと認識し、郊外への移転を目指していた。
この経緯から、関東大震災後、東京市は復興事業の一環として、市内の寺院墓地を市外へ全面移転するか、納骨堂へ転換するよう求めた。しかし、寺院側は家族国家観にもとづく国民道徳論を根拠に先祖を祀る場として墓地の必要性を主張し、その多くは区画整理事業への協力を拒否し、移転案を受け入れなかった。
これを受けて、東京市は墓地を整理・縮小した場合、その跡地を寺院に無償交付する代替案を提示した。この案は、被災した寺院にとって換地した土地が収入源となることから、多くの寺院に受け入れられた。
ただし、東京市は関東大震災後の墓地の整理・縮小にあたって新たに墓地を設ける場合は、地面への直接の埋葬を禁じ、床面が石かコンクリートで造られたカロートに遺骨を埋蔵することを寺院に義務づけた。こうして、関東大震災後の墓地整理においては、遺骨を埋蔵するためのカロートを備えたお墓がスタンダードになっていった。
このようにカロート式の家墓は、関東大震災を契機に、耐震性や耐火性、衛生面、都市的景観への配慮、そして墓地用地の縮減を目的として、東京市において制度化が進められた。
新しくつくられた家墓が
日本の伝統と認識されていく
カロート式の家墓が全国に完全に普及するのは、高度経済成長期以降のこととなる。しかし、興味深いことに関東大震災後には、「新しい」はずのカロート式の家墓が、古くから存在する「日本的なもの」のシンボルとみなされていく。







