電子商取引と“モノのインターネット”の未来

アレン・
ウェイナー ガートナーリサーチ部門バイス・プレジデント

 最初にお断りするが、私は「Internet of Things（モノのインターネット）」という表現を好まない。一見すると、このフレーズは人々の行動・活動を助けるためにIP技術を活かして関連製品をネットワーク接続するという壮大なコンセプトを打ち出しているが、実際には接続された世界の将来を過度に期待するどころか、低く評価しているのだ。つまり、の時流に合った素晴らしいアイデアだが、市場に広がる技術上の万能の策には至っていない。

 昨年のGartner Symposiumで同僚と冗談半分に話したように、モノのインターネットは1990年代から存在している。地元のコカ・コーラがテレメトリ（遠隔測定法）を使って、寮の自動販売機に商品が残っているかどうかを把握していた頃の話だ。

 しかし、2014年においては、モノのインターネットは多くの顧客、もっといえば経済システム全体から大きく支持されている。それらが現れ出した当初や、将来に目を向けていた人々がその明らかな発展を予測していた頃に比べても、だ。

モノの動きを捉えてマーケティングに結びつける

 ご存じのように、世の中をもっと良くするモノのインターネット的なアプリケーションにはあらゆる種類が存在する。例えば、車内の信号と道路上のセンサーを使って交通整理するものから、家計の節約と地域の電力消費の低減のために家庭内のエネルギーを遠隔監視するものなども当てはまる。

 だが、私の目に留まるのは商用化されたものだ。その好例がGEのソーシャル冷蔵庫で、これは私の第2の故郷であるテキサス州オースティンで3月に開催されたサウス・バイ・サウスウエスト（SXSW）で展示された。iPhone用アプリのFoursquareで10人がチェックインすると、ソーシャル冷蔵庫は自動的に扉を開き、ビールやソーダが通行人に提供される。小売業者から見れば、単純ながらも示唆に富んだ方法だ。ソーシャルなモノを群衆や大衆と深く結び付けて洗練されたプロモーションを実施し、実店舗の楽しみや取り決めを演出しているからだ。