7期連続で既存店売上高対前期比をクリアし続けている。ハードディスカウンターのビッグ・エー（東京都／上?正典社長）。消費不況の中で、ディスカウントストア（DS）の展開を模索する企業が増えているが、同社はオペレーションまでを含めた仕組み全体として業態を確立させている稀有な企業である。聞き手／千田直哉（チェーンストアエイジ）

「ハードディスカウンターをめざす企業がもっと増えて欲しい」

プロトタイプは7年で40数回切り替えた！

上高正典
上高正典（うえたかまさのり）
1948年12月大阪生まれ。71年同志社大学。商学部卒業、同年、株式会社ダイエー入社。76年、DAIEI USAに出向。94年、株式会社。ダイエーフーズライン商品本部本部長。株式会社ニコニコ堂勤務を経て2002年9月より株式会社ビッグ・エー代表取締役社長。

──近年ビッグ・エーは、首都圏を中心に毎年2ケタ出店を行い、快進撃が目立ちます。このビッグ・エーの業態特性からお聞きしたいのですが、社内ではこの店舗スタイルを何と位置づけているのですか？

上高 業態論で言えば、リミテッド・アソートメント・ディスカウント・ストア（LADS）というのが一般的です。当社でもそう位置づけてきましたが、2008年度の年度方針から「ハードディスカウンター」と呼称することにしています。

　それは、当社の店舗スタイルがドイツのハードディスカウンターであるアルディを参考に生まれたものだからです。ドイツでは1998年くらいにハードディスカウンターのシェアが食品スーパー（SM）のシェアを抜き、その後もどんどんシェアを拡大しています。日本でも今後、同様の傾向が進行していくものと考えています。当社はこの店舗スタイルを追求し、日本におけるハードディスカウンターのシェアを高めていきたいのです。

──そのシェアを高めるためには、高速出店を可能にする店舗の標準化が欠かせません。現在のプロトタイプ店舗はどのようなスタイルですか？

上高 プロトタイプは、私が02年に着任して以降、40数回切り替えています。日々実験検証の繰り返しで、どんどん最新のものへとバージョンアップさせています。最初は売場面積90坪タイプしかありませんでしたが、現在は120坪まで10坪間隔でプロトタイプを持っています。これらのタイプであれば、どの商圏であっても初期投資を7年で回収する経営モデルが出来上がっています。

　このほかに現在では、150坪スタイルも本格出店しています。6月にオープンした足立谷中店（東京都）で150坪の売場は13店舗目となります。ただ150坪モデルの勝率はまだまだ5勝5敗というレベルで、プロトタイプとして完成したとまでは言えない状況です。引き続き何店舗かで検証を重ねていき、もう少し勝率が上がれば150坪スタイルをメーンに出店戦略を組み立てていこうと考えています。

──150坪スタイルの業態確立に時間がかかっている要因は何ですか？

上高 これまで売場面積を毎年10坪ずつ増やしてきたのですが、120坪タイプが完成した後に、一気に150坪へと取り掛かったためです。売場面積を増やせば人時が上がり、その人時を吸収できるだけの利益構造を構築しなければならないわけですから、本来は1年に10坪ぐらいずつしか増やせません。

　とはいえ出店は、物件ありきです。ドラッグストア（DgS）や衣料品専門店跡地の物件など売場面積150坪クラスの物件が数多く出てきました。150坪スタイルにチャレンジしなければ、こういう物件が手に入らないため、一気に大型化させた結果、今苦労している、というわけです。

──新店の1店当たり投資額は現在、いくらぐらいですか？

上高 私が着任した当時は1億円かかっていました。居抜き出店とまったくの新店では異なりますが、現在では平均すると7000～8000万円の投資額になります。

──新店の投資額を見てもわかるように、ビッグ・エーの経営戦略で特筆すべき点として、総資産回転率を最大限に高めたいという戦略を持っています。

上高 ハードディスカウンターなら、総資産回転率は5回転以上ないとだめだと考えています。08年度現在の当社の総資産回転率は5.62で、他の上場小売業と比較しても業界ナンバーワンです。企業規模を大きくしていくにしても、これからの出店スタイルを150坪店舗をメーンにしていくにしても、5回転以上なければだめだと考えています。