国際商品相場全般の動向を表すロイター・コアコモディティーＣＲＢ指数は、年初から下落基調で推移し、1月20日には2002年3月以来の安値を付けたが、その後、やや持ち直している。
1月上中旬に商品相場が下げた背景には、中国株価の下落が続き、資源需要の鈍化観測が強まったことや、欧米による対イラン経済制裁が解除されて原油の供給増加観測が強まったことがあった。
しかし、下旬には、ドラギＥＣＢ（欧州中央銀行）総裁が3月の追加緩和を示唆して、投資家のリスク選好の回復につながったことや、米国北東部に寒波が到来するとの予報を受けて暖房油需要の増加観測が高まったことから、原油を中心に商品相場は反発した。
原油については、さらに26日に、イラクの石油相が「（原油の減産に対して否定的な姿勢を見せていた）サウジアラビアとロシアが柔軟な姿勢を示している」と述べたと報じられたことで、OPEC（石油輸出国機構）と非OPEC産油国との協調減産の可能性が意識された。その後も、ロシアとOPECが協調減産を模索しているとの報道が続き、ブレント原油は2月1日に一時36.25ドルまで上昇した。
銅は、1月21日に中国送電最大手の国家電網が16～20年の投資額を11～15年よりも増額すると発表したこと、29日に米フリーポート・マクモランがインドネシアの銅鉱山から銅精鉱を輸出する権利を失ったと報道されたこと、原油高で売りポジションの買い戻しが進んだことなどが買い材料となった。
