山口一弥

山口一弥

観光学者(産官学連携ネットワーク観光研究所所長)・ツーリズムデザイナー

毎日新聞社、コロンビア・ビジネススクール客員研究員、電通、経済産業省電力・ガス取引監視等委員会広報戦略官、U-NEXT HOLDINGS Tourism Design Lab.所長等を歴任し大学でも活動。

買う人いる?ふるさと納税「超高額返礼品ランキング」トップ20!“億”超えが並ぶ中で売れた意外なモノとは?
山口一弥
「ふるさと納税」が駆け込み寄付で盛り上がっている。真剣に返礼品を選んでいる方々の邪魔をするようで悪いが、「こんなもの誰が買うんだ」とツッコミを入れたくなる“超高額”返礼品をランキング形式で紹介する。“億”超えがズラリと並ぶが、果たしてどのくらい売れているのだろうか。また、高額返礼品の内容を見ると、政府が注力する“ある政策”の課題も見えてきた。
買う人いる?ふるさと納税「超高額返礼品ランキング」トップ20!“億”超えが並ぶ中で売れた意外なモノとは?
都道府県「インバウンド減少率」ワーストランキング【47都道府県・完全版】鳥取が2位、1位は?〈再配信〉
山口一弥
インバウンドは回復傾向にある――。この認識が通用するのは、日本でも一部の地域かもしれない。確かに国全体としては訪日外国人旅行者数はコロナ前の数字に近づいている。しかし、都道府県ごとの統計からは「地方過疎・都市過密」の実態が見えてきた。「インバウンド減少率」をランキング形式で紹介するとともに、地域格差が生まれた要因を分析した。
都道府県「インバウンド減少率」ワーストランキング【47都道府県・完全版】鳥取が2位、1位は?〈再配信〉
都道府県「インバウンド減少率」ワーストランキング【47都道府県・完全版】鳥取が2位、1位は?
山口一弥
インバウンドは回復傾向にある──。この認識が通用するのは、日本でも一部の地域かもしれない。確かに国全体としては訪日外国人旅行者数はコロナ前の数字に近づいている。しかし、都道府県ごとの統計からは「地方過疎・都市過密」の実態が見えてきた。「インバウンド減少率」をランキング形式で紹介するとともに、地域格差が生まれた要因を分析した。
都道府県「インバウンド減少率」ワーストランキング【47都道府県・完全版】鳥取が2位、1位は?
最終回
真山仁氏と語るメディア論(2) 「日本でも米国のようなメディア再編は起きるのか」
山口一弥
真山仁氏と日本のメディアを語る対談スペシャル。後編では、欧米と日本のメディアの違いと、メディア企業の経営戦略の在り方の違いを比較する。アメリカで起きたメディア再編は、日本でも起きるのか。
真山仁氏と語るメディア論(2) 「日本でも米国のようなメディア再編は起きるのか」
第13回
真山仁氏と語るメディア論(1)「経営のプロがいない日本のメディアの不幸」
山口一弥
寡占によって守られてきた日本のメディア企業。しかし、インターネットや携帯電話の出現により、今やその在り方を問われるときを迎えつつある。真山仁氏とともに日本のメディアの現状と課題を考える。
真山仁氏と語るメディア論(1)「経営のプロがいない日本のメディアの不幸」
第12回
新聞社の身売り買収が続く米国に、日本の近い将来を見る
山口一弥
新聞社の身売り、買収が続いているアメリカ。そんな中、他媒体との統合によるメディア・コングロマリットの動きが進行している。この動きは日本のメディアにも遠くない将来、波及してくるだろう。
新聞社の身売り買収が続く米国に、日本の近い将来を見る
第11回
「日経新聞」は新聞社ではなく国際情報企業を目指すのか
山口一弥
日経が単なる日本の新聞社で終わるのか。あるいは、アジア発の国際金融情報企業を目指すのか。日経のマネジメントが試されるのは、まさにこれからなのかもしれない。
「日経新聞」は新聞社ではなく国際情報企業を目指すのか
第10回
株価低迷により訴えられる米国メディアの経営陣
山口一弥
私が渡米した直後の06年、バイアコムCEOが分割後の株価低迷を理由に解雇された。米国では経営陣は考えられない程高額のサラリーを受け取るが、結果が出せなければ簡単にくびなのかと悟らされた。
株価低迷により訴えられる米国メディアの経営陣
第9回
NHKが日本の放送メディア・ビッグバンの引き金をひく日
山口一弥
4月1日施行された改正放送法で、NHKのネット配信事業が認められた。将来的には有料課金が想定されるこのビジネスモデルに民放は戦々恐々だ。メディア・ビッグバンの台風の目はNHKかもしれない。
NHKが日本の放送メディア・ビッグバンの引き金をひく日
第8回
メディア・コングロマリットの先を見据えるアメリカ
山口一弥
メディア・コングロマリットが進むアメリカでは、既にその先を見据えた動きが出てきている。エリ・ノーム教授が提唱する「メディアインテグレーター」という概念がそれだ。
メディア・コングロマリットの先を見据えるアメリカ
第7回
持株会社へ踏み切るフジ・TBS、踏み切れないテレ朝
山口一弥
フジ・TBS両社が「認定放送持株会社」への名乗りを上げた。系列地方局の救済、企業防衛と抱える事情は様々だが、日本にも本格的なメディア・コングロマリット時代の到来を予感させる。
持株会社へ踏み切るフジ・TBS、踏み切れないテレ朝
第6回
日本のメディアにも統合によるコングロマリット化は不可欠だ
山口一弥
アメリカで進行している媒体の集中化、その背景には規制緩和と、媒体社の経済効率性が影響している。メディア企業の売却・買収を繰り返すうちに、メディア・コングロマリットを形成するに至った。
日本のメディアにも統合によるコングロマリット化は不可欠だ
第5回
日本の新聞社が買収の標的になる日は来るのか
山口一弥
アメリカで新聞社が買収の標的になっているのは、ファンドにとってネット等の成長性や収益性の高いビジネスに転換することで、まだまだ稼げる宝の山に見えるということが最大の理由だ。
日本の新聞社が買収の標的になる日は来るのか
第4回
米国に続き、日本でも新聞社のウェブ分社化は加速していく
山口一弥
日本でも日経をはじめ、新聞社のウェブ部門分社化が加速している。一歩先行くアメリカの新聞社との相違は、Web戦略の捉え方だ。米新聞社サイトを通して、日本の新聞社の明日が見えてくる。
米国に続き、日本でも新聞社のウェブ分社化は加速していく
第3回
ヤフー買収に参戦したマードック氏の買収拡大戦略とは
山口一弥
MSのヤフー買収提案の渦中で、提携交渉に参戦したニューズ・コーポレーション。マードック氏率いる同社の戦略を、ニューズ社幹部へのインタビューを交えて紹介する。
ヤフー買収に参戦したマードック氏の買収拡大戦略とは
第2回
ヤフー買収劇の茶番-米メディア買収の最前線を追う
山口一弥
マイクロソフトのヤフーへの買収提案に象徴されるように、2006年夏から2007年にかけて、アメリカではメディアの買収案件が相次いだ。その最前線を追った。
ヤフー買収劇の茶番-米メディア買収の最前線を追う
第1回
「あらたにす」で始まった日本の新聞業界再編の本格化
山口一弥
産業のライフサイクルとしては衰退期に入った新聞業界。大手3紙は生き残りを賭けて「ANY」と呼ばれる提携を図った。朝日・日経・読売の共同ウェブ「あらたにす」誕生は何をもたらすか。
「あらたにす」で始まった日本の新聞業界再編の本格化
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