豊田義博

アジア諸国の労働の実態を探索するこのシリーズ。2回目となる本編では、大学を卒業し、社会に出ていくプロセスに着目する。彼らは、いつ、自身の進路を決め、どのような方法で就職先を探し、どのように自身を売り込んでいるのだろうか？

10月1日。今年も、多くの企業の内定式が行われた。新入社員となる学生が一堂に会し、「正式な内定」を企業から提示される晴れがましい日であるが、5月末までに半数近くの大学生が内定を獲得しているという実態を考えると、なんとも不可思議ではある。

あなたは「勉強会」に参加したことがあるだろうか。参加経験のない人は、概して勉強会に対して否定的に捉えている。しかし、勉強会は多くの気づきをもたらしてくれ、社会を変える可能性さえ秘めている。

変化のスピードは増すばかり。ノウハウや知識はあっという間に陳腐化してしまう。せっかく覚えた仕事のスキルも賞味期限は数ヶ月、なんていうことも少なくない。そんな時代のキャリアマネジメントは、どう考えたら良いのだろうか。

入社後の適応・活躍は、大学時代の経験と密接な関係があると、多くの採用担当者が確信している。しかし、それを問いかけて採用しても、適応・活躍できずに社内でくすぶる若手が出てくる。入社後の適応・活躍を促す「いい経験」とは、どのようなものかを考えてみよう。

現在の就活を巡る議論のほとんどは、就職弱者にスポットを当てたものになっている。しかし、現代の就活における問題の本質は、周到に準備し第1志望に就職した就活エリートの躓きである。なぜそのような事態が起こっているのか。その原因と対応を考えてみる。

経団連、経済同友会などが新卒採用活動の改革の提案を行っている。いずれも採用開始時期をいまより後ろにずらし、一律に規制しようとするものだ。しかし、果たして本当の問題解決につながるのだろうか。