藤原朝子

ピューリッツァー賞受賞のＷＳＪコラムニストが予測する世界の未来とは――二〇一六年、日本の首相が行った靖国参拝に対して、「撤退」路線を強行する米首脳陣の対応が世界を混沌に陥れる。

１９００年当時、ヨーロッパのＧＤＰは世界のおよそ４０％を占めたが、２０５０年には１５％ほどまで落ち込む予測さえある。新興国経済がくすぶり始める中、世界経済の行く末を占う。

米国の保守派に最大の敵を聞くと、なんと「ヨーロッパ」だという。社会保障給付の増大が招く軍縮はいまやアメリカにとって他人事ではない。

アメリカ軍がどんどん衰退している。米国の軍縮の一方で尖閣諸島をはじめ、南シナ海での領有権の拡大を目論む中国。

米バイデン副大統領は一時間に渡り、安部首相に靖国参拝を自粛するよう説得を続けた。アメリカが首相の靖国参拝を引き止める本当の理由とは？

オバマが「われわれは世界の警察官であるべきではない」と語り、アメリカ人の半数が「よその国のことには口出しするべきではない」と考え始めた。撤退するアメリカを横目に暴走するロシア、イラン、中国。日本はどう対処すべきか。

オバマが「われわれは世界の警察官であるべきではない」と語り、アメリカ人の半数が「よその国のことには口出しするべきではない」と考え始めた。米国が孤立主義に傾く要因は「イラク」と「不況」の二つに集約できる。