大湾秀雄
「我が社は男女平等！」アピールする企業が誤魔化す「賃金格差のウソ」
2022年7月、女性活躍推進法の改正にともなって、常時雇用労働者が301人以上いる企業は、男女間の賃金格差を開示することが義務付けられた。ところが、人事制度に詳しい研究者によれば、公表されたデータは必ずしも実態を表してはいないという。社外はもちろん、社内の意思決定者すらまどわせかねない数字のマジックを読み解く。※本稿は、大湾秀雄『男女賃金格差の経済学』（日本経済新聞出版）の一部を抜粋・編集したものです。
「自信過剰な男性」と「競争を好まない女性」リスク選好の違いが賃金にもたらす憂鬱な結果
様々な研究を見ていくと、「リスク回避度」や「競争的な環境を好むかどうか」について、男女での違いが浮かび上がってきた。この違いは、「男女の賃金格差問題」にどう関わっているのか。※本稿は、大湾秀雄『男女賃金格差の経済学』（日本経済新聞出版）の一部を抜粋・編集したものです。
なぜ男女の給料格差が生まれるのか？能力でも実績でもない「本当の理由」
同じ仕事ぶりでも、なぜか給料や昇進に差がつく。そんな状況を生んでいるのは、日本企業が実績以上に「ある数字」を重視しているからだ。それがひいては、男女の賃金格差を広げる理由の1つにもなっているという。いまや看過できない、日本の評価制度のゆがみとは？※本稿は、大湾秀雄『男女賃金格差の経済学』（日本経済新聞出版）の一部を抜粋・編集したものです。
第1回
HRテクノロジーの急速な発展・普及などを背景に、人事のデータ活用が注目されている。人事データの活用領域の飛躍的拡大が予想される中で、人事部門にはどのような対応が求められるのか。そのポイントを整理しよう。
