東京大学理学部卒業後、野村総合研究所でエコノミストを務める。コロンビア大学経済学修士。スタンフォード大学経営大学院博士。ワシントン大学オーリン経営大学院助教授、青山学院大学国際マネジメント研究科教授、東京大学社会科学研究所教授などを経て2018年から現職。専門は人事経済学、組織経済学、労働経済学、および産業組織論。
企業の人事制度や職場組織の設計と生産性やイノベーションへの影響等に関する理論および実証研究を行う。経営課題の解決のために、自社の人事データをどのように活用し、人事制度をどのように設計すれば良いか、経営者や実務家に対して指南や提案を行う実践的な研究会「人事情報活用研究会」を主宰する。著書に『日本の人事を科学する 因果推論に基づくデータ活用』(2017年日本経済新聞出版社）、「日本的人事の変容と内部労働市場」、『日本の労働市場―経済学者の視点』(川口大司編、2017年有斐閣)、「中間管理職の役割と人事評価システム」、『企業統治の法と経済』第2章、(田中亘、中林真幸編、2015年有斐閣）、「組織や人事制度を設計する」、『身近な疑問が解ける経済学』第10章(2014年日本経済新聞出版社）。Journal of Political Economy, Management Science, Journal of Labor Economics, Journal of Economic Behavior and Organization, Journal of Law, Economics, and Organization等に論文多数。
